SDGsの認知率は80％超

電通が調査結果を公表

広告大手の電通が2022年4月に公表した「第5回　SDGsに関する生活者調査」（調査は1月）の結果によると、SDGsの認知率は86.0%で、2021年1月の前回（第4回）調査から30ポイント以上も伸びた。

調査は日本全国の10～70代の男女計1,400人を対象とし、2022年1月にインターネット上で行った。年齢、性別に偏りがないよう、人口構成比に基づいて調整し集計した。

認知率は急上昇

2018年2月に実施した第1回の調査では認知率が14.8％で、2019年2月の第2回調査では16.0％。ここから大きく認知率が高まり始め、2020年1月の第3回調査では29.1％、2021年1月の第4回調査では54.2％になっている。

さらに第5回調査では、SDGsの「内容まで理解している」という回答が第4回調査から約1.5倍に伸びた。ただ、その比率は34.2％にとどまっている。「内容はわからないが名前は聞いたことがある」が51.8％なので、世の中の半数の人は「SDGs」という名前を知っているだけに過ぎないという現状がある。

世代ごとの認知率、シニアは低い傾向

認知率は性別や世代間でとりわけ大きな差はないが、強いて言えばシニア層の認知率が低い傾向にある。例えば女性は10代から50代までの年代で女性の平均83.6％を上回ったが、60代は83.4％、70代は75.2％で平均を下回った。

また「内容まで理解している」と回答した比率は、10代がダントツに高く、前回調査の38.6％から伸びて52.5％に上った。他の世代は全て30％台だった。

認知の経路、多いのはマスコミ経由

それでは、どんな経路でSDGsを認知するに至ったのか。最も多い回答はテレビで65.4％、情報ウェブ（ニュースサイトなど）が38.6％、新聞が25.5％となっている。なお電通の調べによると、SDGsを扱った関東・関西圏の地上波のテレビ番組は、2020年に493件だったが、2021年には2,386件と急増した。

ただ、勤務先の業務や授業で認知したという人、家族や友人との会話の中で認知したという人も、それぞれ1割前後いる。SDGsという言葉が浸透し、日常生活の中で自然と耳にする機会が増えてきていることの証しと言えそうだ。

興味のきっかけは「環境への危機感」

SDGsに関する商品やサービスに興味を持つきっかけとしては「環境問題に危機感をもったから」が最も多い。次に「食品ロスに危機感をもったから」「社会問題に危機感をもったから」が続いた。