ゴルフ場運営大手のパシフィックゴルフマネージメント（PGM、東京都台東区）は、積極的なM＆Aで事業規模を拡大してきた。この8年ほどの間に17のゴルフ場を傘下に収め、現在の保有ゴルフ場は146に達する。

近年、コロナ禍の中、若者や女性のゴルファーが増えており、ゴルフ場の様子が変わりつつある。PGMはどのように変わるのか。田中耕太郎代表取締役社長に現状や将来の展望などについてお聞きした。

売り手が多いゴルフ業界

－ゴルフ場の買収を積極的に行っておられます。狙いや今後の計画をお教え下さい。

会社の持続的な成長を考えればゴルフ場の買収は避けて通れない。一つのゴルフ場で収益や利益を出すのには限界がある。一日にプレーできる人数は決まっており、一ゴルフ場で青天井に売り上げを伸ばせるものではない。こういう環境下では数を増やしていくことが会社の拡大成長につながると考えている。もちろん、これからも保有ゴルフ場を増やしていきたいが、なんでも買収するというわけではない。売却したいという案件があれば、そのゴルフ場が将来的にしっかりと利益を確保できるのか、そうではないのかを精査し、その上で買収価格の提示があり、売り主との間で合意ができれば取得するということになる。

－通常M＆Aは買い手が多く、売り手が少ないのですが、ゴルフ業界は状況が異なるのでしょうか。

日本のゴルフ場数は2200ほど。これは極めて多いと言える。米国は1万5000ほどあり別格なのだが、次に日本とかイギリス、カナダあたりになる。この狭い国土でこの数は多い。加えて日本のゴルファー数は全人口の7－8％といわれている。需給のバランスを考えると日本のゴルフ場は多過ぎるだろう。このため多くのゴルフ場が厳しい経営にさらされている。2200の半分ほどがコロナ前の時点では赤字だったのではないだろうか。こうした状況を踏まえると、ゴルフ場業界では売り手が多く、買い手が少ないといえるだろう。ノンコア事業としてゴルフ場の経営をしているオーナーさんは少なくなく、ゴルフ場経営を切り離していくという動きは今後もありそうだ。

－どのようなゴルフ場を買収されるのでしょうか。

基本的には東京、大阪、名古屋、福岡の4大都市圏内のゴルフ場であれば、経営が成り立つだろう。この条件に合うゴルフ場は2200のうち半数あるかないかといったところで、こうした中のゴルフ場であれば買収を検討できる。