多様化する教育へのニーズへの対応

受験対策などの「学習塾」という分類ではなく「教育サービス」と広く捉えると、まだまだ伸びている分野もある。それが「英会話」だ。

企業によっては英語を社内公用語としたり、TOEICの点数を昇進の条件にしたりしているケースも多い。英会話の市場は、減少傾向にあったが2009年を境に上昇に転じている。この時期は、2010年に楽天が英語を社内で公用語を始めた年にあたる。これが契機となり企業での「英会話熱」が高まった面もあるだろう。

社会人向けだけでなく、2011年4月から新学習指導要領が導入され、小学校高学年から英語学習が必須となり、学習塾でも英会話へのニーズが高まっている。

栄光ホールディングスは英会話の市場が上昇に転じ始めた2010年に英会話学校を運営する「シェーンコーポレーション」を子会社化している。


業界再編が過熱？

Z会による栄光ホールディングスの買収によって、業界の力関係が変わるだろう。もともとは栄光ホールディングスと筆頭株主である「進学会」とが連携をはじめていたが、数年して解消され、そこに入ってきたのがZ会だ。今回のTOBによりZ会が栄光ホールディングスの全株式を取得することとなるため、進学会とは完全に手が切れることになる。

Z会による買収によって、危機感を持つ他の学習塾企業間の買収に波及する可能性がないとはいえないだろう。今後も競争激しい学習塾業界から目が離せない。（ZUU online 編集部）

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