BS/PL,損益計算書,不動産投資,貸借対照表
(写真=PIXTA)

株式投資を行う人に取って、企業のIR情報をはじめ、営業マンからの様々な提案や各種のレポート/雑誌等、情報源は多くあります。しかし、自分の投資スタイルが明確でない場合には、それらの情報に振り回される事になりかねません。自らの投資スタイルをより良いものにするには、まずは、企業財務の用語への理解を深める事も重要になります。

今回はその様な理由から、投資に関わる決算用語の中で特に重要度が高いと言われるROE(自己資本利益率)についてまとめます。

ROE(自己資本利益率)とは

ROE(株主資本利益率)は「Return on Equity」の略称であり、株主資本(=株主の持分)を使ってどれだけ効率的に利益をあげたのかを分析するための指標です。投資の利回り計算に用いられます。

当期純利益÷株主資本の合計×100(%)、または一株あたり利益÷一株あたり純資産×100(%)で計算します。例えば、株主資本が1億円で、1年間に500万円の利益を上げた場合のROEは5%となります。株主資本が1億円で、1年間に100万円の利益しか出せない場合のROEは1%となります。

尚、ROEは、売上高当期純利益率(=当期純利益/売上高)と総資産回転率(=売上高/総資産)と財務レバレッジ(=総資産/自己資本)の積へと分解する事が出来ます。

ROE=当期純利益/自己資本=(当期純利益/売上高)×(売上高/総資産)×(総資産/自己資本)

その為、これらの数値を向上させる事で、ROEも高める事が可能となり、以下の様な方法が代表的とされています。

・売上高利益率を向上させる … 利益率の高い製品を開発する
・総資産回転率を向上させる … 売上高を伸ばす、または遊休資産を売却する
・財務レバレッジを向上させる … 負債の利用割合を上げて、株主へのリターンを増加させる

なぜ、注目度が上がっているのか

ROEが高い企業は株主の持分に対するリターンが大きいため、より効果的に株主価値を向上していると言えます。また、持続的な利益成長や増配が見込めると言われ、従来より、特に欧米の機関投資家が非常に重視している指標です。

ただ、日本では企業の資金調達手法が銀行融資に頼る形式が主流だったこともあり、企業経営者はROEをあまり経営目標として重視しない時代が長く続いていました。しかし、2000年前後から、株式市場からの資金調達が活性化に伴い企業経営における株主価値向上への意識が上がった事をうけて、ROEの向上・維持を重視した経営を掲げる企業が増えてきています。

ROEの向上に力を入れている企業の特徴

企業がROEの向上・維持に本当に力を入れているのかの判別法として、決算資料や中長期の事業計画などを参考にする事が可能です。決算資料の場合は、安定して高い数値(10%前後を目安にしている方が多いと言われています)を出し続けているか。また、事業計画の場合は、そもそもROEを経営指標として具体的な数値を目標として掲げているかどうかにより、その企業のROEへの気配りが分かります。ROEは自己資本が大きくなると下がるため、不要な資金や資産は持たない=株主還元(配当や自社株買い)を重視している企業はROEが高い傾向にあります。

ROEを見る時の注意点

ROEはバランスシート上の自己資本が少なく、負債が多い企業の場合も高くなるため、注意が必要です(計算式「当期純利益÷株主資本」の分母の側が小さくなるため)。自己資本が少ない場合には、業績が悪くなった場合にすぐに経営危機になってしまうということにもなります。

上述の場合で、株主資本が1億円で、年間500万円の利益を上げている企業が、銀行から利率2%で1億円の融資を受け、利益率が変わらないまま事業を拡大出来たとします。すると1年間の利益は800万円になりますが、自己資本額は変わらないためROEは8%になります。

負債の利子より高い総資産利益率を出していれば大丈夫なのですが、総資産利益率が利子を下回った場合のROEは一気に低下してしまいます。ですので、ROEを見る際は、自己資本比率が低過ぎないかなど、バランスシートの健全性の確認も同時に重要となります。(ZUU online編集部)

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