夏休みを前にした7月、足元では欧州の債務問題と中国証券市場問題で不安定な動きを受け日本の株式市場も一時2万円を下回るなど不安定な、状況が続いている。こうした株価の状況に対し、割高でバブルとの警告を発する動きもある。その根拠として用いられているのが「バフェット指標」だ。

この指標は米国の著名投資家のウォーレン・バフェット氏が株式市場分析の尺度としたことからその名がつけられた。その算出方法はいたってシンプルで、上場株式の時価総額を国内総生産（GDP）で割るというものだ。この指標は1倍を基準として、株式市場に過熱感が出ているかを判断するもの。一般的に1倍を上回ると過熱感が出ていると判断する。

株価の歴史的な流れに沿うと、米国では2001年ドット・コム・バブルが崩壊し、株価が急落した際には、このバフェット指標が150％弱ほどの水準だった。その後株価は下落傾向が続き、同指標は100％を割り込み60%台に近づく時期もあったが、2008年に向けてV字回復を遂げていたところにリーマンショックが襲い、再び株価が大きく落ち込んだ。