日本政府観光局によると、2014年の訪日外国人数は約1,300万人で、過去最高だった2013年を29.4％上回った。目的別に見ると観光客が36.6％の増加で、中でも中国からの観光客が148.8％増の175万人と、際立っているのが目立つ。

19日発表した7月の訪日外客数は前年同月比51.0%増の191万8400人（グラフ参照）と単月での過去最高を記録、インバウンド（訪日外国人観光客）の勢いは増すばかりだ。

2020 年の東京オリンピック・パラリンピック開催決定を受けて、世界の日本への関心はますます高まっており、将来的に訪日外国人旅行者が3000 万人に達すると、外国人旅行者による国内旅行消費額は2014 年の約2 兆円に対して4.7 兆円に拡大すると見込まれている。

そこでここでは、代表的な訪日外国人関連銘柄を見ていく。

空港設備関連会社にも注目

日本航空 <9201> 、ANAHD <9202> の大手航空2社はもとより、北九州を拠点とするスターフライヤー <9206> も注目の的だ。

また、日本航空系列の商社で、空港内の商品販売や飲食事業を営むJALUX <2789> 、羽田空港を中心に不動産事業や給排水事業などを手掛けている空港施設 <8864> 、羽田空港ターミナルビルの所有者である日本空港ビルデング <9706> など、空港設備に関連する各社からも目が離せない。

鉄道関連会社は、ホテルやデパートなどの事業にも恩恵

JR東日本 <9020> 、JR西日本 <9021> 、JR東海 <9022> をはじめ、鉄道関連会社の多くはホテルやデパートなど、本業以外にも幅広く事業展開している。これらの事業が受ける恩恵も見逃せないところだ。

浅草や東京スカイツリーなどの観光地周辺に事業を展開する東武鉄道 <9001> 、全国展開の「サンルートホテル」を子会社化した相鉄HD <9003> 、ホテルや小売業など幅広く事業運営する東京急行電鉄 <9005> 、京浜急行電鉄 <9006> 、富士急行 <9010> 、西日本鉄道 <9031> 、近畿日本鉄道 <9041> 、南海電気鉄道 <9044> 、京阪電気鉄道 <9045> 、名古屋鉄道 <9048> 等の各社である。

さらに、オリエンタルランド <4661> 筆頭株主の京成電鉄 <9009> や西武HD <9024> のように、レジャー関連事業に力を入れている会社にも注目しておきたい。