直接的な恩恵を受ける宿泊関連会社

観光地を中心に、ビジネスホテルやリゾートホテルは直接的な恩恵を受ける。

銀座や浅草、京都、福岡などの観光地でビジネスホテルを運営するユニゾHD <3258> 、札幌、池袋、名古屋、福岡などにホテルを展開しているリゾートソリューション <5261> 、九州を中心に山梨、長野等でホテルを運営するアメイズ <6076> 、本州各地のほか沖縄県にもホテルを展開している日本ビューホテル <6097> 、北海道3か所と沖縄、神戸の計5か所で大型ホテルを運営する明治海運 <9115> などが挙げられる。

また、ビジネスホテルの「ドーミーイン」を全国展開する共立メンテナンス <9616> 、本拠地以外にも東京の日本橋や巣鴨でビジネスホテルを展開している鴨川グランドホテル <9695> 、浅草、伊豆、軽井沢などの観光地にリゾートホテルを展開するアゴーラ・ホスピタリティー・グループ <9704> なども注目だ。

もちろん、帝国ホテル <9708> 、ロイヤルホテル <9713> 、ホテルニューグランド <9720> 、藤田観光 <9722> 、京都ホテル <9723> などにも目を配っておく必要がある。

また、旅館を中心に投資する星野リゾート・リート投資法人 <3287> や、ホテル特化型のジャパン・ホテル・リート投資法人 <8985> といったJ-REITにも注目したい。

「爆買い」に潤う小売企業

家電からドラッグストアに至るまで、大きな恩恵を受ける小売企業は数多い。中でもエディオン <2730> やビックカメラ <3048> 、コジマ <7513> 、上新電機 <8173> 、ベスト電器 <8175> 、ヤマダ電機 <9831> 、中国企業傘下で免税店事業を中軸に置くラオックス <8202> などの家電量販店が、いわゆる「爆買い」で大いに潤っているのは周知のとおりだ。

大丸と松坂屋を運営し、パルコ <8251> を子会社に持つJ.フロント リテイリング <3086> 、三越伊勢丹HD <3099> 、ドンキホーテHD <7532> 、高島屋 <8233> 、松屋 <8237> 、阪急・阪神百貨店が統合したエイチ・ツー・オー リテイリング <8242> 、近鉄百貨店 <8244> 、丸井グループ <8252> などの動きにも注意が必要だ。

また、ドラッグストアとしてマツモトキヨシHD <3088> 、コスモス薬品 <3349> 、ツルハHD <3391> 、スギHD <7649> 、サンドラッグ <9989> などにも注目したい。

レジャー施設利用や土産物販売にも期待

前述したオリエンタルランドはディズニーランドやディズニーシー以外にも近隣ホテルを運営している。また、サンリオ <8136> は同社が運営するサンリオピューロランドで、2014年12月から外国人旅行者向けの免税サービスを導入した。

東京ドームのほか周辺のホテルや遊園地を運営する東京ドーム <9681> は、北海道や熱海でもビジネスを展開している。

多角的に事業展開する会社の中には、直接的、間接的に恩恵を受ける場面も多々ある。そうした場面を思い浮かべながら、今一度銘柄探しを深化してみたいところだ。（ZUU online 編集部）

※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。