世界経済フォーラム（WEF）の主催のもと、世界各国の首脳や国際的に有名な政治家、学者、企業家などをスイス・ダボスに集めて開催された「ダボス会議（WEF年次総会）」。注目される現在の市場混乱については、クリスティーヌ・ラガルド国際通貨基金（IMF）専務理事が「ボラティリティのレベルは悪くない。市場はいずれ自然に落ち着きを取り戻す」と新たな世界経済危機の可能性を否定したほか、経済学者ジョセフ・スティグリッツ氏が「GDPは経済パフォーマンスや健全性を測定するという点で、信頼できるとはいえない」とGDP見直しをほのめかした。

ラガルド専務理事「市場はいずれ自然に落ち着きを取り戻す」

今年の議論は「世界的な市場急落による影響」に重点が置かれたが、EU離脱問題、難民問題、気候変動、企業成長まで、協議のトピックにはこと欠かず、様々な見解が各著名人から示された。

中国工商銀行の姜建清会長は「経済成長に関していえば、中国は量より質に注目している」と中国が長期的成長を視野に入れている点を主張した。

EU離脱問題については「英国のEU離脱は悲劇を招く」とあからさまに不賛成の意を示すフランスのマニュエル・ヴァルス首相に対し、英キャメロン首相からは「EUにおける競争力を強化したい」と残留をほのめかす発言が見られた。

潘 基文国際連合事務総長が「地球温暖化は企業成長の足かせとなる」と発言すれば、ノルェーのエルナ・ソルベルグ首相は「温暖化対策は社会的公平性の確立ナシでは成し遂げられない」と切り返すなど議論に広がりをみせたほか、英ボランティア団体ブリティッシュ・レッドクロスのピーター・モーレー会長は「家を失った人々の数は第二次世界大戦以来最大に達している」と、難民問題が早急な解決策を必要としている現状を改めて指摘した。

スペイシー氏「Netflixのようなネットコンテンツ企業が増えるだろう」

しかし今年のフォーラムで最も世間の注目を浴びてたのは、Netflixのドラマ「ハウス・オブ・カード」で野心的な政治家フランク役を演じた米人気俳優、ケビン・スペイシー氏の参加かも知れない。

フォーラム会場で米テクノロジー・ニュース・プロバイダー、テククランチのインタビューに応じたスペイシー氏は、今後数年でシリコンバレーの関心が「ネットコンテンツ（オンライン番組制作）」に集まると予想しており、「Netflixに見習って、YahooやGoogleのような大手が独自の番組制作スタジオを買い上げても不思議ではない」とコメントした。（ZUU online 編集部）

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