人工知能
(写真=PIXTA)

2016年は人工知能(AI)の分野にとって重要な年となるだろう。

たしかにネガティブなニュースが報じられることもあるが、人工知能という技術がまだ私達の生活の中では曖昧な存在で、不安・恐怖感を不必要に増幅させてしまっているからだ。むしろ人工知能技術がいかに私たちの生活を豊かにするか、いかに「新しい仕事を創り出して」くれるのか、そうしたポジティブな利点に注目するべきだろう。

歴史を振り返っても、新しい技術で人々の仕事内容が大きく変化する時、無くなる仕事は創造性が低いものであり、創造性の高い仕事が新たに創り出され、人々はより創造性の高い仕事にフォーカスができる--ということを繰り返している。

米国タイム誌が公表した、2016年の人工知能の動向に関する5つの予測を見ていきたい。

人工知能を活用した発明が爆発的に増加するだろう

人工知能は主流テクノロジーになりGoogleやFacebook、Amazonなどを含む主要IT企業がこぞって多額の投資を行うだろう。

テクノロジーリサーチ企業のガートナーは、人工知能を主とした技術は、ソフトウェア業界を破壊する程のインパクトがあると予測している。

くわえて、Facebook、Microsoft、Googleを含めた企業は、各社の人工知能ツールをオープンソース化している。この点が人工知能の普及に大きく寄与すると考えられている。オープンソース化により、2016年は人工知能を活用したスタートアップが爆発的に増加し、人工知能を活用した発明品が多く市場に投入されるだろう。

ビジネスパーソンはスマートデバイスと共に働くだろう

人工知能が搭載されたスマートデバイスは、私達の仕事の生産性をより高めるだろう。スマートデバイスは私達の仕事を奪うものではない。優秀なビジネスマンと高性能なスマートデバイスを業務の中で組み合せるほうが、スマートデバイスで業務を全自動化するよりも、生産性は高まると予測されている。

ビジネスリーダーはより透明性を求めるだろう

こんにちビジネスリーダーは、人工知能が機械的に結論をアウトプットし、なぜその結論になったのかの説明は十分にできてないという点に気付いている。

たとえば、人工知能が出した結論に沿って社長に対し、「自社は3つの工場を閉鎖する必要があります」と突然説明した所で、社長から「なぜそうすべきなのか?」と問われるのは明白である。

もはや結果だけでは不十分であり、なぜ、どのようにその結論に達したかの説明ができるような人工知能の発達が必要だ。

人工知能は企業のIT部門以外の要素を再構築するだろう

各従業員、各チーム、各部門は気付いているか否かに関わらず、人工知能を活用してプロセスリエンジニアリングを進めることになる。人工知能搭載のアプリケーションにより、ムダで低価値の業務は自動化されるだろう。

イノベーションラボは競争的資産となるだろう

小売・保険・政府系などの多くの組織が、イノベーションラボの設置により、競争性を保ち、次の大きな発見をするだろう。イノベーションラボ自体は、既に設置している企業も見られるが、特に2016年は資源投資がより増加する。それにより、多くの技術が開発され、多くの企業によって活用される年になるだろう。(ZUU online 編集部)

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