2014年、果たして１ドルいくらになる？？アナリスト徹底比較！その２

2014/01/25

著者ZUU online編集部

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経済界にも期待の声や景気が回復していると現場の声が上がってきています。2014年は円安相場はどうなるのでしょうか？2014年は円安になるのかそれとも円高になるのか･･･為替のエキスパートが2014年の相場を大胆予想中です。まず初めに今回2014年為替相場を予想してくれたアナリストの方々を紹介したいと思います。

（為替エコノミスト）村上尚己　氏

（為替ストラテジスト）広木隆　氏

（JPモルガン・チェース銀行マネジングディレクター債券為替調査部長）佐々木融氏

（為替アナリスト）雨夜恒一郎氏

為替エコノミスト村上尚己氏の今後の予想

村上氏は2014年6月以降には110円を超える円安になる可能性が大だと公言しています。米国は家計部門を中心に経済正常化へと着実に進み米国の財政の緩和につながるだろう。その結果、量的金融緩和縮小や長期金利も上昇し為替にドル高の一途で安定すると見ているようです。それに伴い日本もデフレ不景気を打破しようという流れが強まりこのまま円安方向に向かうと述べています。今後は日本でも日本銀行は金融緩和政策に乗り出すだろうが、日本と米国の金融政策の差が今後どう影響してくるのか注目したいところです。

他のアナリストもそうですが、景気回復にはやはりアメリカの景気回復が数値として現れていることが大きな要因のようです。日本は今まで円高不景気に悩まされてきました。しかし、アメリカの景気の上昇から円高打破があり、その流れで今後も景気回復を目指す方針が続きそうです。

為替ストラテジスト広木隆氏の今後の予想

日本と米国の金融政策は現在真反対であるがその影響で円安ドル高はまだトレンドが継続するという見解を示しています。ダウ理論に物事はすべて織り込まれているとあるが、相場は最終的には理論を無視できない傾向にあるので円安の基調は続きそうです。ただし、相場に絶対はなく、また織り込み済みということは波乱となりやすい傾向があり、日銀の金融政策の緩和が不十分だと失望感から一気に円高に巻き戻るということも可能性としてはありえなくはないとのことです。また米国の株が崩れるなどリスクオフの円高が進むシナリオも否定できないと見ています。

ほとんどのアナリストや為替関係者の方は円安方向に向かうだろうという見解です。しかし、一方で円高の可能性も否定できない人が大多数います。その理由として挙げられるのが第一に日本と米国の金融政策が真逆であることです。第二に米国の景気の緩和が止まる可能性も否定できないことが挙げられます。日本の景気は為替関係者は米国の政策の波に乗った形だと示す方が多く、アメリカの指標などの結果次第では失望や落胆感からの急激な円高ドル安の可能性も拭えないようです。

債券為替調査部長佐々木融氏の今後の予想

佐々木融氏は100円～106円位まで円安の流れは続くと見ている。VIX指数が低位安定を続けていることから、続いている間は確実に円安は継続するだろうという予想です。VIX指数とは恐怖指数とも言われ、トレーダーの心理面を数値化したもので、この数値が高いと円安はこのまま続いてもいいのかと多くの人が不安を抱いていることになります。QE終了はこれまでの経験では米国は金利を低下してきたが、今回は円相場やエマージング市場の見通しに注目が必要だと述べています。

VIX指数がまだ低位置にあるということは、多くのトレーダーもこのままの流れならまだ円安方向へ向かうだろうと思っているということです。しかし、高位置へ移行した場合注意が必要だといえそうです。長期的には円安方向ですが、一時的には円高方向へ行く可能性が高そうです。

為替アナリスト雨夜恒一郎氏の今後の予想

今後の傾向として円安と言われているが、98円～120円と予想し、円高への可能性も警戒しています。米国は景気や雇用が順調に回復し、FRBはいよいよQEの縮小に着手します。日本ではQE2を期待した円安相場が始まった可能性があり、日経平均と為替相場は連動性を一段と強めています。日経平均がもし1万8千円を目指すのであれば124円まで上昇してもおかしくはありません。また、円安に伴って金融危機発生前の高値を目指す展開となるでしょうからユーロ円へも期待しているそうです。

先ほどの佐々木融氏と同じく雨夜恒一郎氏もユーロへの注目が大きいようです。今年に続きユーロ圏経済は非伝統政策に踏み込むことなく金融政策は正常化に向かう予定です。米国の動きは読みづらいためユーロへの会へ流れる可能性が高いと見ているようです。

昨年も円安は日経平均株価と連動して推移したことは明白です。4月4日には日銀政策決定会合で、黒田新総裁が「異次元の量的緩和」の発表しました。これは市場に流れるお金の量を倍にするということです。政策としてNISA（ニーサ）など聞いたことがあるんではないでしょうか？余った資金が株式市場など流れやすくなるのではという思惑から株式市場は活気出し株価上昇に拍車をかけたのです。現在はアメリカの景気回復が数値として現れ始めており、基本的な流れは円安で間違いないようです。しかし、アメリカの金融政策には今後も注意が必要だといえます。