SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)が浸透する中、「インスタ映え」なる新語を生み出し大きくシェアを伸ばしているのが写真投稿共有アプリの「インスタグラム」だ。

写真に特化した手軽さが若年層を中心に受け、全世界での月間利用者数は今年9月に8億人を突破した。運営する米インスタグラム社の広告売上は、2018年にも50億ドル(5600億円)に達するとの見方もある。ブームに乗る銘柄を探った。

写真を投稿、経済効果広がる

調査会社のICT総研によれば、日本でのSNSの利用者数は2016年末にインターネットユーザーの6割を超す6872万人に達した。中でも勢いのあるSNSがインスタグラムだ。

インスタグラムは個人的な写真や動画をアプリ内の自身のアカウントページに投稿(アップ)し、家族や友達とコミュニケーションを図るツール。有名モデルや芸能人が好んで使ったことなどから人気に火が付き、国内外で利用者が急増している。

最近では、アップする写真の撮れ具合や魅力度を示す「インスタ映え」という言葉も定着しつつある。「インスタ映えする」写真を公開することがある種のステータスになっており、幻想的な雰囲気を醸し出すナイトプール(夜間に営業するプール)が流行したり、消費者が珍しい景色や視覚的なインパクトのある飲食メニューを求める傾向につながっている。

それに伴う経済効果はばかにできない。企業側でも広告宣伝にインスタグラムを活用する動きが出ている。

雑貨専門店「無印良品」の良品計画(7453)は、積極的に商品写真をインスタグラムにアップし、売上増を図る。東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランド(=OLC、4661)も、インスタグラムの公式サイトを展開。ハロウィーンなど、インスタ映えが期待できるイベントとの相乗効果を狙う。

ネット広告のセプテーニ・ホールディングス(4293・JQ)は、日本国内でのインスタグラム社の公式パートナーに選ばれた。専用の広告サービスを手掛け、人気の恩恵が期待される。株価は8月に2年ぶりに300円を割り込むなど調整が続いていたが、上値抵抗線に当たる26週移動平均線を上抜けば、本格的な戻り相場がスタートする。

D.A.コンソーシアムホールディングス(=DACHD、6534・(2))も、子会社がインスタグラムの公式パートナーとなっている。アライドアーキテクツ(6081・M)はインスタグラムを利用したマーケティング支援を手掛けるほか、トランスコスモス(9715)が広告配信サービスを展開する。

このほか、インスタ映えが狙えるサービスでは、フリュー(6238)に注目したい。プリントシール機「プリクラ」を集めた新施設(モレルミニョン)を東京・渋谷にオープン。手軽にかわいい写真が撮れることからSNSブームは商機。「客数は想定以上で推移している」(フリュー・広報課)。このほか、インスタ映えするカフェや居酒屋、イベントを展開するエスエルディー(=SLD、3223・JQ)も有力な関連銘柄だ。(10月11日株式新聞掲載記事)

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