米国株式は「弱気比率」のピークを越えたか

パウエル・プット
(画像=トウシル)

株式市場では、1月4日を起点に「世界同時株高」となりました（1月9日）。年末にかけての下落からの自律反発ともみられますが、市場を覆っていた悲観がやや緩和し、株価の割安感が見直された印象もあります。近年は、NYダウ平均株価の乱高下が日経平均株価に大きな影響を与えてきました。こうした中、昨年2018年のジェットコースター相場で、米国で投資家心理が総弱気となった可能性があります。

AAII（全米個人投資家協会）が公表している週間調査によると、「弱気比率」（株価の下落を予想する弱気派の割合）は昨年末時点で50.3％と、2013年4月以来の高水準に上昇しました（図表１）。これは逆張り指標として知られ、「弱気比率がピークを迎えた場面は相場が底入れしやすかった」とされています。

なお、個人投資家が総弱気となった局面では、専門家（ファンド筋）がすでに株式を売却していた可能性も指摘されています。実際にその後、新年は米国株が底入れ感を強め、リスクオン（選好）の回復が、日本を含む世界株式に及びました。

相場反転のカタリスト（契機）としては、1月4日に発表された12月の米雇用統計が堅調であったこと、FRB（米連邦準備制度理事会）のパウエル議長が金融政策でハト派的発言をしたことが挙げられます。とは言うものの、株価が一段と上値を追うには、為替相場や業績動向に加え、米中貿易交渉の進展を見極める必要がありそうです。

図表１：米投資家の「弱気比率」は2013年来の50％超に

図表１
注：｢弱気比率｣と｢強気比率｣は全米個人投資家協会（American Association of Individual Investors）調査
出所：Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成（2019年1月9日）