少子高齢化社会において人材育成力は必須

少子高齢化が進む日本では「人材育成」もまた、働き方改革の重要な取り組みの一つです。

例えば、新入社員を数年間下働きさせるようなかつての新卒育成モデルは、もはや企業にも社員にも利するところがありません。今は、学生時代からインターンやベンチャーで仕事を経験している新入社員も増えています。目的意識や働く意欲が旺盛な新入社員ほど、早々に見切りをつけて辞めていってしまいます。

育成において大切なのは、業務内容とスキルのミスマッチをなくすこと。そのためにまずするべきことは、それぞれの業務に必要なスキルや経験を具体的に「言語化」することです。

その際、プレゼン資料作成能力、クリティカルシンキング能力、Javaのスキルなど、より細かく示すのがポイント。必要なものがわかり、ゴールが明確化され、未来が見えることで、当人は行動しやすくなり、エンゲージメントも高まります。同時に、その業務（組織）に足りないものも見えてくるはずです。

長年培ってきた仕事観、企業風土は一朝一夕には変わりません。だからこそ働き方改革に取り組む人は、残業時間削減などの目に見える成果ばかりではなく、「社員が積極的に意見を言うようになった」「時間を意識した働き方に変わった」などの「変化」に目を向けてほしいと思います。それが近い将来、必ず成果として表れてくるはずだからです。

沢渡あまね（さわたり・あまね）
業務改善・オフィスコミュニケーション改善士／あまねキャリア工房代表
1975 年、神奈川県生まれ。早稲田大学卒業後、日産自動車、NTTデータなどを経て、2014年にあまねキャリア工房を設立。複数の企業で「働き方見直しプロジェクト」などのアドバイザーとして活躍。ベストセラー『職場の問題地図』（技術評論社）シリーズなど、働き方改革に関する著書多数。≪取材・構成：麻生泰子≫(『THE21オンライン』2018年10月号より)

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