働く女性にとって、高年収のキャリアウーマンはあこがれの的です。彼女達はどんな職業についているのでしょうか。また、キャリアウーマンは結婚しにくいという噂もありますが、それは本当なのでしょうか。今回は高収入女性のよくある疑問についてまとめてみたいと思います。
女性の高年収とはいくら？
平成29年度の民間給与実態統計調査をみると、給与階層ごとの給与所得者の人数の割合が分かります。女性の給与階層で最も人数の割合が多いのは、「100万円～200万円以下」の階層でした。わずかな差で続くのが「200万円～300万円以下」の階層です。この2つの階層で女性の給与所得者の総数の約45％を占めています。
3番目に割合が多いのは「100万円以下」、次いで「300万円～400万円以下」「400万円～500万円以下」と続きます。
500万円以上の給与を取得している女性の給与所得者の総数に占める割合は、約11％にとどまります。
この調査から考えると、500万円以上の給与をもらっている女性は高年収であるといえるのではないでしょうか。
高年収女性の職種・業種
年収500万円以上の女性は実際にどのような仕事に就いているのでしょうか。代表的なものをいくつかご紹介します。
高度な専門職
高年収女性の職種・業種といえば、「コンサルティング業界や監査法人といった専門職」が第一にあげられます。専門職には国家資格等の難関資格が必要な職種や専門的なスキルやキャリアが必要になる職種・業種が多いのが現状です。例えば、弁護士、会計士、業務改革コンサルタント（BPR）、戦略経営コンサルタントなどがあげられます。
企画・管理
「企画・管理」に関わる職種・業種も高年収です。具体的には内部監査、知的財産・特許、経営・事業企画といった職種は年収が高くなっています。「技術系」の職種・業種の中では、開発や製品企画の職種が高年収です。
金融業界
高年収を獲得できる職種・業種としては、金融業界が良く知られています。メガバンクや大手保険会社の総合職、投資・証券会社は業績次第で高い年収を得られます。
他にも、大手総合商社、IT業界、外資系企業の営業職なども、スキルとキャリア次第で、500万円超の年収を得ている女性が存在します。
どうすれば高年収の職業につける？
平成29年度の民間給与実態統計調査のデータでも分かるように、高年収を獲得するのは決して簡単なことではありません。
高年収への王道は、高い給与がもらえる大手企業に正社員として勤め、キャリアを積んでいくことです。
または、国家資格等の資格取得や、専門的なスキルを身につけることも有効でしょう。医師や弁護士といった超難関な国家資格は難しいと考える人のために、狙い目の資格もあります。例えば、医薬品メーカーの営業職であるMRに必要な「MR認定資格」や、不動産業界では「不動産鑑定士」や「宅地建物取引士」、金融業界では「アクチュアリー（保険数理士）」なども高年収の職業につくために必要であったり有利であったりする資格です。
やる気のある人は、能力や業績で収入が変化する成果主義の給与制度を導入している企業に入社するのもひとつの方法でしょう。
このように、手段としてはさまざまなものが考えられます。しかし、高年収の職業につくために本当に重要なのは、自分に足りないところを学習して成長していく意欲と行動力です。「バリバリ働いて稼ぐ！」というやる気があれば、その目標を叶えるための手段が自ずと見えてくるでしょう。
高年収の女性は結婚しにくいって本当？
高年収の女性は自立心が強く一人でも生きていけるイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。「結婚しにくい」などとも噂されてしまいますが、実際のところはどうなのか、統計データをもとに調べてみました。
国立社会保障・人口問題研究所がまとめた「現代日本の結婚と出産」のなかに、男女別の「結婚に利点がある」と感じている割合と、「独身に利点がある」と考えている割合が載っています。
結婚に利点があると感じている男性が6割、女性が7割から8割いると同時に、行動や生き方が自由な独身に利点があると考えているのは、男性女性とも8割存在します。
未婚女性への、ライフスタイルについてのアンケートでは、「ファッションにこだわる」や「旅行あり」の割合が高く、結婚をせずに一人で生活を続けても寂しくないと思う割合は増加傾向にあります。
労働政策研究・研修機構がまとめた「若年者の就業状況・キャリア・職業能力開発の現状(平成29年版就業構造基本調査より)」では、女性の年収別の有配偶率を載せています。データでは年収500万以上の高年収女性の有配偶率の増加が目立つ結果となっています。
データから見ると、女性は高収入だから結婚しにくいというわけではなく、結婚は個人の考え方によるところが大きく影響するといえそうです。
女性で高年収を狙いたいなら転職も？
給与制度が良好で、キャリアを積んでいけば高年収になる職場についている方を除けば、高年収を得るためには何らかのアクションが必要です。現在の職場でどの程度の年収を期待できるかは給与規定でシミュレーションできるはずです。その結果、現職よりもさらに高い年収を狙いたいなら、転職をひとつの選択肢として考えてみるのも良いかもしれません。
文・小塚信夫（ビジネスライター）／fuelle
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