自動車を購入する人には「自賠責保険」の加入が義務付けられています。自賠責保険は交通事故の被害者救済を目的としていますが、補償範囲は人のみ。保険金額は最高で4,000万円までです。もっと高額な賠償金や自動車の修理代などが必要になる場合がありますので、任意の自動車保険にも必ず加入しておきましょう。インターネットで加入できて自転車事故も補償される、本田翼さんのテレビCMでもおなじみ、三井ダイレクト損保の自動車保険を紹介します。

三井ダイレクトの自動車保険の特徴

三井ダイレクト
(画像=PIXTA)

自動車保険の加入方法は、インターネットや電話を利用して手続きをする通信販売タイプの「ダイレクト型」と、保険会社や自動車の販売店などの担当者と直接会って手続きをする「代理店型」の2つに大別されます。三井ダイレクトの自動車保険は「ダイレクト型」です。

事故対応は24時間365日、外国語対応可能

事故対応満足度は93.7%と高く、事故受付は24時間365日、初期対応は毎日19時まで行っています。1事故ごとに専任スタッフが対応し、不在であればチームスタッフが対応してくれ、相手方が外国人の方であっても14ヵ国語で対応可能ですから安心ですね。保険金の支払所要日数は、平均38.4日とスピーディーです。

ロードサービスは全保険に無料でセット、アプリもある

故障などのトラブルをサポートしてもらえるロードサービスは、すべての自動車保険に無料でセットされています。ネットワークは全国に広がり、24時間365日対応が可能です。三井ダイレクト損保アプリをスマホにダウンロードしておくと、初めての場所でも画面から確認できます。

保険料が割安なのはダイレクト型だから

自動車保険の保険料は、保障内容が同じ場合は年齢条件によって、年齢が若い方が高くなります。「ダイレクト型」は、店舗のテナント料や人件費などのコストを省くことができるので、保険料が割安に設定されています。初めて自動車保険に加入する方は、ホームページやパンフレットで自分に必要な補償をしっかり検討し、不明点はチャット、お客様センター、メールなどで確認すると良いでしょう。

自転車運転中の事故特約も開始

契約した自動車を主に運転する「記名被保険者」とそのご家族が自転車を運転中、事故が発生した場合の他人への賠償に対して補償が受けられる「自転車賠償特約」が2020年1月1日以降の契約にセットすることができるようになります。

自動車保険を選ぶ時のポイント

自動車保険を選ぶ時に気をつけるべきポイントについて紹介します。

運転者の年齢設定に注意する

自動車保険の補償は、年齢によっても区分されていています。例えば20歳以下で自動車を運転する場合、親が契約している自動車を運転するなら、自動車保険の年齢条件を最も若い方の年齢に合わせる手続きをしておきましょう。

18歳~20歳の方は運転経験が少ないので事故を起こしやすい傾向にあり、保険料が高く設定してあります。また無事故で年数がたつと「等級」が上がり割引率が大きくなります。2台目を購入するのであれば、子供は親の等級を引き継いで契約し、親が新規で契約すると、年齢条件による割引でトータルの保険料を抑えることができます。

複数社で見積もりをとり比較する

自動車保険の保険料が割安な「ダイレクト型」ですが、運転する方の範囲が合っているか、補償の範囲は適当かなどしっかり検討したのちに、複数の保険会社で内容を比較してみましょう。年齢条件区分による割引内容、年間走行距離区分による割引内容、等級による割引内容などが異なっている保険会社もあります。自分の条件に合っていれば保険料をより抑えることが可能です。付帯できる特約の違いも確認できます。

ロードサービス拠点を比較・確認する

故障時の対応が気になる方は、身近なロードサービス拠点を比較・確認してみると良いでしょう。万一の事故が起こった場合の体制には、代理店型、ダイレクト型の差はありません。

三井ダイレクト自動車保険がぴったりなのはこんな人

三井ダイレクトの自動車保険がぴったりなのは次のような方です。

・保険料を月払いで支払いたい方
・事故の加害者になった時に安心して任せたい方
・ロードサービス拠点への連絡を簡単に行いたい方
・自動車は持っていないが、レンタカーを運転する機会のある方

ネットでは「ほとんどが電話対応であったが、丁寧な説明と心配りのある応対であった。」「全過失であったが早い段階で和解が成立した。」という評判あります。それは三井ダイレクトのサービスが、万一の事故対応時に安心できる内容であり、保険金の支払がスムーズである、ということですので、運転経験の少ない方、普段あまり運転する機会のない方にもぴったりですね。

自転車の事故に特化した保険もある

自転車事故でも高額な賠償金を支払うケースがあり、自治体では自転車保険の加入を勧め、義務化している地域もあります。お子さんが加害者になることが心配な方は、「ネットde保険@さいくる」の検討はいかがでしょう。

自転車事故や交通事故による本人のケガの補償もあり、事故の相手に対する賠償金は、一定範囲の親族も最大で3億円まで補償してもらえます。

家族構成によっても必要な補償内容は異なります。特約の内容などもよく検討して、自分にあった自動車保険を見つけてください。

文・藤原洋子(ファイナンシャル・プランナー)/fuelle

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