ダイバーシティ＆インクルージョンは、組織や働き方に関する重要ワードである。しかし、ビジネス以外では耳にしないことから、意味や考え方を間違えている例も存在する。ここではダイバーシティ＆インクルージョンの概要のほか、取り組み方や事例を紹介する。
目次
ダイバーシティ＆インクルージョンとは？
ダイバーシティ＆インクルージョンとは、性別や年齢、人種などが異なる多様な人材を受け入れ、能力が発揮できる環境を整えることだ。直訳すると、ダイバーシティは「多様性」、インクルージョンは「受容性」を意味する。
具体的な施策としては、外国人スタッフの雇用や女性の活躍推進が挙げられる。さまざまな企業で人材不足が嘆かれる現代において、ダイバーシティ＆インクルージョンを実現する意味合いは大きい。
また、政府も働き方改革やダイバーシティ経営を推進するなど、多様な人材の活用に積極的な姿勢を見せている。
ダイバーシティとインクルージョンの違い
ダイバーシティとインクルージョンは、それぞれ別の意味をもつ言葉である。
いずれも「個人」にフォーカスした用語であるため、ダイバーシティ＆インクルージョンは一人ひとりを尊重する考え方であることが分かる。
インクルージョンの重要性
働き方改革やグローバル化の影響で、「ダイバーシティ」という言葉を目にする機会が増えた。経済産業省もダイバーシティ経営を推進しているが、一方でインクルージョンはなぜ必要なのだろうか。
近年の日本では、外国人や女性、障がい者、シニア人材を雇用する企業が多く見受けられる。つまり、ダイバーシティは着実に浸透しているが、実は個々の特性を活かせていない例は珍しくない。
なかには政府や自治体からの支援を目的として、多様な人材を雇用しているケースも存在する。このような状況は、人材のキャリアアップやスキルアップにつながらないため、本当の意味で社会に役立っているとは言えないだろう。
そのため、最近では「ダイバーシティ＆インクルージョン」として、両輪での取り組みを重視する傾向が強まってきた。
