ダイバーシティ＆インクルージョンとは？　効果やメリット、進め方のポイントを解説

ダイバーシティ＆インクルージョンの効果とは？

ダイバーシティ＆インクルージョンを進めるには、ある程度のコストや労力がかかる。では、その一方で企業にはどのようなメリットが生じるだろうか。

自社のイメージアップ

個人の働き方やワークライフバランスが重視される現代において、ダイバーシティ＆インクルージョンに取り組む企業は多方面から評価されやすい、

例えば、厚生労働省はダイバーシティ推進事業の公式サイトで優れた取組事例を公表している。また、積極的に施策を進める企業は、大手のネットメディアで取り上げられる例も多い。

このような形で一般消費者の目に留まれば、「ここの商品を購入したい」と感じてもらえる可能性があるだろう。

優秀な人材の獲得につながる

社会的な取り組みを評価するのは、一般消費者だけではない。自社のイメージがアップすれば、求職者や新卒者も「この会社で働きたい」と感じるはずだ。

また、ダイバーシティ＆インクルージョンは従業員の働き方に直結する施策であり、積極的に取り組むほど労働環境が改善される。働きやすい企業として有名になれば、優秀な人材の獲得にもつながるだろう。

社員のモチベーションが高まる

ダイバーシティ＆インクルージョンは、すでに雇用している従業員にも大きく関わってくる。例えば、施策を通してキャリアアップの可能性が広がれば、社員全体のモチベーションや生産性がアップするだろう。

ただし、経営者や上層部が独自に施策を進めるだけでは、新たな企業文化はなかなか生まれない。快適な職場づくりを目指すには、研修などによって周知や共有を徹底し、従業員にも当事者意識をもってもらう必要がある。

離職率が低下し、定着率がアップする

ひとり一人の人材を適材適所に配置できれば、従業員は幸福度や充実感を得やすくなる。つまり、会社に対する不満・不安を軽減できるため、ダイバーシティ＆インクルージョンは「離職率低下」や「定着率アップ」の効果も期待できる。

特に人材不足が嘆かれる業界において、このメリットの意味合いは大きいだろう。

イノベーションの創出につながる

意外と見落としがちなメリットが、イノベーションの創出につながる点である。さまざまな性別、年齢、人種の人材が集まれば、少人数では思いつかない幅広いアイデアが生まれるだろう。

ただし、このような環境を整えるには、誰もがアウトプットしやすい雰囲気を作り出すことが重要だ。個々の従業員が発言しやすくするために、積極的なインクルージョンを意識する必要がある。