近年、SNSに加えてYouTubeを自社ビジネスに活用する企業が増えている。消費者の情報収集源にしてもらうべく、YouTubeを活用しようと考えている経営者もいるだろう。その一方で、どのようにYouTubeをビジネスにつなげていけばいいかわからなかったり、ノウハウがなかったりするなどさまざまな理由で実行に移せない企業もあるかもしれない。
そこで本記事では、YouTubeをビジネス活用している企業の事例を紹介するとともに、成功のためのポイントを解説する。
目次
企業にとってYouTube活用の必要性が高まっている理由
YouTubeは、いわずと知れたインターネット上で動画を配信・共有・視聴できるサービスだ。パソコンだけでなくスマホやタブレットなどの端末でも見られる利便性と相まって、利用者数および人々がYouTubeに費やす時間は増加傾向にある。しかし単に動画を見て楽しむだけではなく、情報源としてYouTubeを活用する人も多い。
これは、一度視聴した動画と相関性の高い別動画が自動的に表示されるため、ユーザーにとっては情報検索の手間が省けることが理由だ。人々の情報源は、かつてのテレビや新聞、雑誌からネット検索に移行し、現代ではYouTubeとなってきている。企業にとっても自社製品やサービスの広告媒体をYouTubeに移す必要性が高まっているといえるだろう。
YouTube利用の現状
2022年8月に総務省が公表した「令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、年代・性別を問わず多くの人がYouTubeを利用している。具体的に10～40代の利用率は93.2～97.7％、50代が82.5％、60代でも67％となっている。数ある動画共有・配信サービスのなかでも圧倒的な利用率の高さを誇っている。
またYouTubeの視聴に費やす時間も長い。インターネットの利用時間のうちメールの送受信、ブログやウェブサイトの作成・閲覧、SNSの利用、オンラインゲームなどといった利用時間に比べて「動画投稿・共有サービスを見る」が全年代平均で平日（平均43.3分）・休日（平均58.1分）ともに最も長くなっている。
前述したように動画共有・配信サービスのなかでもYouTubeを利用する人が圧倒的に多い。これを踏まえると、現代人は毎日1時間弱の時間をYouTubeの視聴に費やしているといっても過言ではない。利用項目別の利用時間の表からわかるように、多くの人は1日約3時間をパソコンやスマホ画面を見て過ごしている。
仕事や食事、外出、就寝といった他の行動時間を考えると、多くの人の情報収集はYouTubeの視聴時間に集約されているともいえるだろう。
YouTubeと他SNSの違い
もう一つYouTube利用の必要性を高めているのが他のSNSとの違いである。FacebookやInstagram、Twitter、Lineなど数々のSNSで公式アカウントを開設し、情報発信に努めている企業は多い。しかし情報の届きやすさがYouTubeとは大きく異なる。これは、投稿するコンテンツが文字か画像か映像かといった違いもあるが、投稿コンテンツの流れ方も異なっている。
FacebookをはじめSNSの多くは、投稿内容がタイムライン上で流れていくフロー型だ。投稿がシェアされることによって拡散、再拡散されることもあるが、ユーザーがタイミングを逃したり、スルーしたりしてしまえば情報が届きにくい。一方、YouTubeは投稿した動画が蓄積されていくストック型だ。
投稿直後に見られなかったり、投稿から期間が経過していたりしても内容がユーザーの興味関心に合っていれば視聴される。興味を引けば何度も繰り返し再生されるのも特徴だ。
