資産運用を行う際は、日本や海外を含めて幅広い経済に関する知識を常にアップデートしておきたい。例えば米国の大手IT企業などを指す言葉として「GAFA」や「GAFAM」というワードが登場したように、近年は別の略語が使われることも多い。

本記事では、経済に関する知識をアップデートすべく、GAFAとGAFAMのおさらいや「Magnificent 7」という言葉の意味について解説する。

GAFAとGAFAMをおさらい

GAFAMは古い ? Magnificent 7とは ? 新時代を切り開く7つの企業
(画像=tonstock / stock.adobe.com)

まずGAFAとGAFAMの言葉の定義について、おさらいしておこう。まず「GAFA (ガーファ) 」とは、以下の4社の頭文字をつなげたワードだ。「ビッグ・フォー」などと呼ばれることもある。

  • Google (現Alphabet傘下)
  • Apple
  • Facebook (2021年10月からMeta Platforms)
  • Amazon.com

一方、GAFAにMicrosoftが加わったのが「GAFAM (ガーファム) 」というワードだ。「ビッグ・ファイブ」という呼び方をされることもある。

  • Google
  • Apple
  • Facebook
  • Amazon.com
  • Microsoft

「Magnificent 7」とは ?

現在もGAFAやGAFAMというワードが使われることもある。しかし、株式マーケットにおいて注目を集める業種や企業が徐々に変わってきたこともあり、米国の有望企業を示すワードとして新たな略語が台頭している。それが「Magnificent 7 (マグニフィセント7) 」だ。日本語に直訳すると「偉大な7社」「雄大な7社」といった意味になる。

映画のタイトル『荒野の七人』にちなんだ意味も有し、米国市場、米国株式マーケットをけん引する巨大企業7社を形容するワードとして使われている。Magnificent 7の7社は、以下の通りだ。

  • Apple
  • Microsoft
  • NVIDIA
  • Alphabet
  • Amazon.com
  • Meta Platforms
  • Tesla

このうちGAFAにもGAFAMにも含まれていない企業がNVIDIA (エヌビディア) とTesla (テスラ) だ。それぞれどんな企業なのか。

NVIDIA< NVDA>とはどんな企業か ?

NVIDIA< NVDA>は、半導体大手企業だ。GPUと呼ばれる画像処理半導体に強みがあり、近年話題の生成AI (人工知能) 向けの半導体や自動運転向けの半導体でも注目が集まっている。

2023年、NVIDIAの株価は大きく上昇し、1年間で約239%高となった。もし当時100万円を投資していた場合、1年間で約339万円まで資産価値が膨らんだ計算だ。

Tesla< TSLA>とはどんな企業か ?

Tesla< TSLA>は、EV (電気自動車) 大手の企業だ。脳テックや宇宙ビジネス開発でも注目を集めるイーロン・マスク氏が率いる企業として知られている。近年は、中国のEV大手などに押され気味の印象もあるが、SNSを通じたマスク氏の言動は依然として高い注目を集めるなど、存在感は引き続き健在だ。

「Fab4」という呼び方も登場

ちなみにあまり一般的ではないが、「Fab 4 (ファブ 4) 」という略語もある。日本語に直訳すると「すばらしい4人」といったところだ。2024年前半、Magnificent 7の7社の株価パフォーマンスに差が出て、リターンが好調だった以下の4社を指してこのワードが使われた。

  • NVIDIA
  • Meta Flatforms
  • Amazon.com
  • Microsoft

資産運用では知識のアップデートが必須

資産運用に取り組む際は、株式投資を行っているかいないかに関わらず、常に経済に関する知識をアップデートすることが非常に重要だ。長期的に見れば、マーケットをけん引する企業や業種は時代によって変わっている。また「世界的に見てどの国の動向が世界経済に大きなインパクトを与えるか」についても常に変化し続けている傾向だ。

例えば、資産運用法の一つである「外貨預金」に取り組む場合も、金利や為替の最新動向について知っておくに越したことはない。外貨預金では、円預金よりも高い金利を受け取ることができる外貨で預金を行い、その外貨を保有し続けることで安定的に金利収入を得続けていく。

「どの国の通貨で預金する場合の金利が高いのか」「今後高まっていくのか」といった見識を有しておくことは、外貨預金をする際の通貨選択に役立てられる。また、外貨預金では購入時の為替レートよりも円高に振れると含み損が発生するため、常に為替の動きに注目しておくことも重要だ。

自ら積極的に情報を仕入れていこう

受け身で情報に触れていると、最新情報に触れるのがワンテンポ遅れる。特に海外のトピックスは、日本語で情報が伝わるのが遅れがちだ。

しかし、近年は自動翻訳サイトも増えているため、英語の情報も日本語で得やすくなっている。特に海外の資産で運用を行う場合は、自ら積極的に情報を仕入れる姿勢でいたい。

(提供:大和ネクスト銀行


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