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投資信託の基本の「キ」

30代・40代から学ぶ、やさしい投資信託の始め方

無し
(写真=PIXTA)

30代~40代は、仕事もプライベートも充実し、生活環境にも大きな変化がでる世代である。生活環境が変われば、それに伴うのが大きな出費である。どのように貯め、どのように利用するかは、家族で話し合う必要がある。

また、マイホームの購入なども検討する時期になってくるし、場合によっては両親の介護なども重石となる可能性がある。そして、まだ早いとは思いつつ、老後資金もコツコツ貯めておきたいという方も多いのではないだろうか。「備えあれば憂いなし」の言葉にあるように、将来想定される不測の事態に備えて、お金の悩みを少しでも低減することは、自分のキャリア形成やよりよい家族環境の形成にとっても重要である。

そこで、より充実した生活を送ることができるよう、資産形成といった観点から、特に長期的な視点に立った資産運用として、長期投資の代名詞でもある投資信託の基本の「キ」について分かりやすく解説していきたい。たとえば、子どもの教育資金を18年で確保する、老後資金を20~30年かけて確保する、こうした時に投資信託で運用を行うといったケースをここでは想定していこう。

投資信託は少額から購入可能

投資信託は、複数の投資家から資金を集め、集められた資金を投資の専門家(投資信託委託会社)が運用する金融商品である。そのため、個人一人あたりが投資する資金は数千円~数万円程度からでよく、また投資信託は複数の株式や債券などに分散投資されているものが多いためリスク分散が可能といえる。

個人が投資できる金額は限られているのが通常であることから、こうした投資の専門家に運用してもらう手段をとることは有効といえる。特に投資初心者には安心できる材料となるだろう。

多様なニーズに応じた品揃えが魅力

投資信託には、株式を一切組み入れず公社債を中心に運用される公社債投資信託と株式による運用が可能な株式投資信託がある。どちらの投資信託も更に単位型と追加型に分けることができる。

単位型とは、あらかじめ運用期間が決まっており、運用を始める前の一定期間にしか購入することができない投資信託をさす。一方、追加型とは、いつでも購入が可能な投資信託のことをいう。追加型投資信託は、基準価額(投資信託の購入金額)が日々変動するため、タイミングをみて売買をおこなうことが可能である。単位型投資信託とは違い、運用期間が設けられていないので情勢の変化に応じた柔軟な対処が可能だ。

こうした分類以外にも、投資信託には様々な分類方法がある。たとえば、収益分配がいつ行われるかといった点で分類する方法がある。毎月分配金を受け取る毎月分配型や年複数回分配型などといった投資信託がそれだ。

また、株式の組入れ比率による分類方法もある。主に国内株式で運用される国内株式型や外国株式で運用される外国株式型などといった分類によって区分けされる。この他にもTOPIX(東証株価指数)や日経平均株価などの指数に連動するインデックス投信などがある。

このように、投資信託は多様なニーズに応じた品揃えが充実しており、どれを選んで良いのか目移りしてしまう人も多いのではないだろうか。そんなときは、金融機関の窓口で気軽に相談してみることをお勧めしたい。あなたのニーズに合った投資信託が見つかるはずだ。

成長性や人口増加なども考慮する

ところで、投資信託はプロによる運用が主であり、複数の株式などに分散投資がなされているため、1つの株式を購入するよりは安全性では優れているといえる。もちろん、海外の株式に投資する投資信託などではボラティリティ(価格変動)が大きいため、投資信託であったとしてもリスクが非常に高いものもある。

そのため、経済情勢や政治情勢などいろいろな観点を見極めたうえで、長期的な資産形成においてはどの国、地域、どの投資信託が良いのか見極める必要がある。成長性があるのかどうか、長期的に人口が増えるかどうか、こういった観点から投資信託による運用先を決めるとよいだろう。

将来の必要資金を想定した運用を

さて、教育資金や老後資金を確保するために投資信託を利用するとなるとどういった点に注意しなければならないだろうか。一ついえることは、バランス型による分散投資か、いくつかの投資信託にわけてさらなる分散投資を図ることであろう。バランス型とは1つの投資信託の中で複数の金融商品に分けて運用するスタイルの投資信託が該当する。

10年20年後に使うお金と決めているのであれば、あまり無茶な運用を行うことはできない。毎月1万円など金額を決めてコツコツと投資信託で積立運用をしてみる。余裕がある時は増額するのも一手だ。そして、目標金額を決めて、運用金額がその目標に到達したらあとは解約して預貯金で確保といったスタイルも良いかもしれない。最終的に必要となる資金を想定したうえでの運用を心掛けることが重要である。

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