株価が下げ止まる条件は?

日経平均株価は一目均衡表分析において「3役逆転」が成立してしまいました。当面は波乱相場が続きやすい形になっていると考えられます。それでは、今後も下落相場が続くのでしょうか。

少なくとも短期的には、いつ反発に転じても不思議ではないタイミングになってきていると考えられます。

(1)日経平均の(4/7)のRSIが「下げ過ぎ」を示唆する30%を下回り、25%まで低下してきたため。
(2)日経平均の25日移動平均(4/7は15,396円)から8%マイナス乖離した水準が15,396円と接近しているため。
(3)アベノミクス相場の起点となる2012/11/14の予想PER13.6倍に、現在の予想EPS(1,116円)を掛けると15,180円で、その水準に接近してきたため。
(4)2/12の安値14,865円が意識される水準になってきたため。

図1:日経平均株価・日足(一目均衡表)

なお、足元の株式市場は明らかに円高・ドル安の影響を受けていますので、その勢いが止まることが、株価の底入れにも必要であると考えられます。

足元で円高・ドル安が進んでいるのは、米国の政策金利引き上げペースが当初想定したよりも緩やかになると考えられるようになってきたためです。また、日銀のマイナス金利導入が必ずしもうまくいっているとはいえず、今後の追加緩和(円安を促す要因)が難しくなってきたことも指摘されます。

前者については、消費の減速等を背景に米経済見通しを引き下げる動きがあり、その影響で米長期金利が低下し、円高・ドル安につながっています。ただ、長期金利はすでにゼロ金利時代の最低水準に接近しており、債券は買われ過ぎている可能性があります。ドル高の一巡で製造業の業績に底入れ感が広がってくれば、再び利上げ観測が強まってくる可能性があります。

また後者については、マイナス金利導入の副作用面ばかりが指摘されおり、そのプラス面での効果が浸透してくるまでは時間を要するとみられます。現在はそれまでの過渡期と言えそうです。

ドル・円相場(図2)は、2014/2/3の1ドル100円74銭から2015/6/1の125円85銭まで円安・ドル高となりました。それに対する3分の2押しを想定した場合109円11銭ですので、すでにそこに届いています。また、おおむね4年に相当する200週の移動平均は105円前後とみられます。仮にドル・円相場がそこを目指すと仮定した場合でも、さらなる円高・ドル安の余地はそれ程大きくないとみられます。

図2:ドル・円相場(週足)