1日の東京市場は、ドル円相場が102円23銭で始まり、日本株の上昇に連れる形で、102円70銭まで上昇したものの長くは続かなかった。海外市場に入ると、ISM製造業景況指数が市場予想を下回ったことで102円10銭まで下落した。ただ、米10年債利回りの上昇から102円40銭台まで値を戻してニューヨーククローズとなった。

2日の東京市場は、麻生財務相の円高けん制発言から102円85銭まで上昇したものの、10年債利回りの上昇による日米金利差縮小から長くは続かず、101円台まで下落し、海外市場では、米国株や原油先物の下落からリスク回避の流れとなり、100円67銭まで下落した。

3日の東京市場は、前日の下落の反動から101円台を回復する場面もあったものの、結局下落し、100円73銭を付けた。海外市場では、ADP雇用統計が良好な結果となったことで、雇用統計への期待感の高まりもあり、101円58銭まで上昇した。

4日の東京市場は、朝方に100円85銭まで下落したものの、岩田日銀副総裁の「緩和程度を縮小することはありえない」との発言から101円68銭まで上昇した。海外市場では、米新規失業保険申請件数が悪化したことで米10年債利回りが低下し、101円23銭でニューヨーククローズとなった。

5日の東京市場は、米雇用統計を控え、積極的な売買が行われず、方向感の乏しい展開となった。海外市場では、米雇用統計で非農業部門雇用者数が市場予想を上回ったことで、102円台まで上昇した。