経営者にとって気になる情報の一つである「社員満足度」。これが低いと魅力的な転職先を提示された従業員が離職してしまったり、ストレスによる体調の悪化を抱えてしまうなど、さまざまなリスク・デメリットがあります。
ですが、社員の立場からすると経営者や役員に「この会社をどう思うか」と聞かれても正直に不満を述べることはできないものです。そこで今回は、社員の正直な意見を把握するための社員満足度の調査方法について解説します。
なぜ社員満足度が重要なのか？
戦後の昭和、高度成長期の日本ならば「とにかく働け！生活のために！」と経営者・従業員ともに日夜労働に勤しむことができたかもしれませんが、情報も選択肢も多い現代では、給与だけでなく働きがいや働く環境も重要視されるようになりました。
とりわけ競争の激しいメーカーやIT業界などにおいては優れた技術者が常に求められており、会社への満足度が低いとふとしたきっかけで離職したり他社にヘッドハンティングされてしまったりというリスクがあります。それ以外の業種でも社員満足度が低いと、離職率増加やストレスによるパフォーマンスの低下など、業績の悪化を招く事態へとつながる危険性が高まるのです。
その反面、社員満足度が高いと上記の内容は逆転し、企業の強みとなります。
満足度が高い職場環境に惹かれた同業他社からの優秀な人材の転職や、社員のモチベーション上昇、うつ病や過労の事前予防など、従業員にとってだけでなく企業側にとってもさまざまな副次効果があるのです。
自社でできる満足度調査
社員満足度を調査する際、もっともシンプルなのは匿名で行う「従業員満足度調査（ES）」です。ESとは全社員にアンケート方式で「現在の仕事に満足しているか」などの設問に回答してもらい、それを集計・分析することで改善策を練って社員満足度の向上を図るという方法です。調査したい項目を挙げて自分たちで作成してもいいですし、インターネットで検索してテンプレートを利用するという方法もあります。
アンケートを用意するだけの簡単な調査ですが、注意点があります。そもそも社内が意見を言いにくい雰囲気である場合には、匿名のアンケートであっても正直に答えづらいという社員もいるかもしれません。調査をすることできちんと意見を反映し、よりよい職場環境を整えるという姿勢を示すことが大切です。
外部に委託する
自社では公正な調査がしづらい、調査をした後にどのような行動をとればいいかわからない、そもそも社員が調査に非協力的な場合はどうでしょうか。
おすすめなのは、外部に満足度調査を依頼する方法です。主にコンサルティング会社が行っており、調査だけでなく集計・分析・施策の提示まで依頼することも可能です。本当の社員満足度を知るための適切な設問に基づき、社員が抱える不満や会社全体の問題点を洗い出すことができるはずです。
また外部に委託するのには他にも理由があります。それは「社員に伝わる本気度」です。
外部業者による調査を前に、社員全員に「本気で職場環境を改善し、社員の満足度を高めたい。公平な視点で分析を行う外部業者に委託するので、よい環境づくりのために協力して欲しい」と経営者側から必ず告知しましょう。ただ調査をするだけでは従業員に経営者の意図が伝わらず、時間と費用が無駄になるだけです。事前に本気である意思を伝えることで、より積極的な意見を聞くことができるようになります。
外部に依頼することで多少の費用はかかりますが、プロの視点から的確な指摘をもらえること、働きやすい職場へ改善しようという思いが社員に伝わることは、十分な価値を持っています。
社員の満足度が業績アップへの道
顧客にさえ満足してもらえれば売り上げが上がるという考えは過去のものとなりました。企業にとって大切な資産である社員の満足を向上させることは経営者の義務であり業績アップの要です。
離職率が高い、社員同士・社員と経営陣のコミュニケーションがとれていないといった企業は職場環境に問題があるかもしれません。まずは社員満足度を調査し、現場の意見や考えに耳を傾けてみてはいかがでしょうか。（提供： フクリ！ ）
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