コアCPI上昇率は1％弱で頭打ちの公算
17年9月の東京都区部のコアCPIは前年比0.5％(8月：同0.4％)となり、上昇率は前月から0.1ポイント高まった。事前の市場予想（QUICK集計：0.5％、当社予想は0.6％）通りの結果であった。
ガソリン（8月：前年比9.9％→9月：同8.3％）の上昇幅は縮小したが、灯油（8月：前年比12.9％→9月：同13.4％）、電気代（8月：前年比8.2％→9月：同9.5％）、ガス代（8月：前年比6.0％→9月：同8.9％）の上昇幅が拡大したため、エネルギー価格の上昇率が8月の前年比7.7％から同9.2％へと拡大した。
また、テレビ（8月：前年比▲13.5％→9月：同4.5％）、携帯型オーディオプレイヤー（8月：前年比▲4.1％→9月：同0.1％）が上昇に転じ、教養娯楽用耐久財の下落幅が8月の前年比▲4.4％から同▲0.2％へと大きく縮小した。
一方、8月に上昇に転じた被服及び履物は再び下落に転じ（8月：前年比0.8％→9月：同▲0.3％）、コアCPIを押し下げた。
東京都区部のコアCPI上昇率のうち、エネルギーによる寄与が0.44％（8月：0.37％）、食料（生鮮食品を除く）が0.13％（8月：0.13％）、その他が▲0.07％（8月：▲0.10％）であった。
ここにきて原油価格は上昇しているが、エネルギー価格の前年比上昇率は17年10月をピークに鈍化する可能性が高い。エネルギーによるコアCPI上昇率の押し上げ寄与は17年10月に0.6％程度まで拡大した後、17年度末にかけて0.2％程度まで縮小することが予想される。
今後は、需給バランスの改善や円安に伴う輸入物価上昇による上昇圧力を、エネルギー価格の上昇率鈍化が相殺する形となる。コアCPI上昇率は一時的に1％近くまで高まるが、1％に到達する前に伸び率が頭打ちとなる可能性が高いだろう。
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斎藤太郎(さいとう たろう)
ニッセイ基礎研究所 経済研究部
経済調査室長
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