老後の備えとしてiDeCoを選択している方が増えています。節税を行いながら有利な資産形成ができることが大きな理由と言えるでしょう。

iDeCoは開設する金融機関によって特徴が違います。今回は、大手都市銀行「りそな銀行」のiDeCoのメリットや開設方法を確認してみましょう。

りそなのiDeCo3つのサポート

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(画像=PIXTA)

資産運用の相談ができる

りそな銀行でiDeCoを開設すれば、窓口で相談しながら資産運用を行うことができます。相談ができるのは対面金融機関でiDeCoを開設する代表的なメリットといえますね。普段からりそな銀行を利用しており、相談しながらiDeCoを利用したい方には選択肢になるでしょう。

2年間は上乗せ手数料なし

対面金融機関のiDeCoは上乗せ手数料が発生することがありますが、りそな銀行の場合は当初2年間は発生しません。他社からりそな銀行にiDeCoを移管させた方も対象です。

iDeCo専門のオペレータが土日も対応

住所の変更や掛け金の変更など、iDeCo加入後も必要な手続きは意外に多くあります。「相談したいけど銀行がやってる平日には時間が取れない」という方も多いでしょう。

りそな銀行はiDeCo専門のコールセンターを用意しています。平日はもちろん、土日も対応していますから普段忙しい方でも相談しやすい環境が整っています。

2年目以降もりそなのiDeCo手数料を安くする方法とは

りそな銀行のiDeCoでは2年目以降、月に322円の上乗せ手数料が発生します。iDeCo自体の手数料171円と合わせると年間5,916円の手数料が発生してしまいます。しかし実は、2年目以降も手数料を安くする方法があります。

その方法とは、掛け金の引き落とし銀行口座をりそな銀行にすることです。通常、iDeCoの掛け金は銀行から引き落とされますが、これをりそな銀行に設定すると55円割り引きされ、年間では660円お得になります。

りそなのiDeCo開設窓口

iDeCoを開設する窓口は次の3つがあります。

・対面の店舗から申し込む
・Webサイトから申し込む
・コールセンターから申し込む

いずれも問い合わせ・相談後に申し込み書類をりそな銀行に送り開設します。

iDeCoの申し込み書類には、基礎年金番号が必要です。手元に年金手帳や基礎年金番号が記載された年金事務所からのお知らせがある場合はそちらで確認します。そうでない場合は会社の年金担当部署に確認しましょう。

また、会社員の場合は会社からiDeCoの加入資格の証明をもらわないといけません。iDeCoに加入したい旨を会社に伝え、証明書を発行してもらいましょう。

【FP監修】りそなのiDeCoおすすめ3銘柄

りそな銀行のiDeCoでは充実した商品ラインナップを用意しています。手数料の安いパッシブファンドの中からFPおすすめの3商品をご紹介します。

Smart-i 8資産バランス「成長型」

8つの資産を組み入れるバランス型の投資信託で、りそな銀行のiDeCoでは最も分散投資効果が高い商品です。信託報酬も年率0.22%と低コストである点もメリットですね。

Smart-i 国内債券インデックス

国内の債券だけに投資する投資信託です。一般的に国内の債券がリスク資産の中では最もリスクが低く、この商品も低リスクでの運用が期待できます。信託報酬は年率0.132%です。

りそなターゲットイヤーファンド2050

「ターゲットイヤー型」の投資信託です。運用を終了する予定の年を「ターゲットイヤー」といい、この商品では2050年をターゲットイヤーとしています。信託報酬は年率0.385%です。

ターゲットイヤー型は、ターゲットイヤーに向かって段階的に低リスク運用に切り替えていきます。一般的に年齢を重ねると若い時よりリスクを取りにくくなることに対応するためで、自動的にリスクを調整してくれます。

ライフステージに応じたリスク調整が面倒な方におすすめです。

安心の大手銀行でiDeCoを始めよう

りそな銀行はiDeCoのサポートが充実しており、開設窓口も3つ用意しています。「iDeCoには興味があるけど相談しながら始めたい」という方はりそな銀行のiDeCoを選択してみてはいかがでしょうか。

文・若山卓也(ファイナンシャルプランナー)/fuelle

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