「平均1,512万円」
これは明治安田生命が今年4月に実施した「家計」に関するアンケート調査（全国の20～79歳既婚男女1,620人にWeb上で実施）で明らかになった調査対象者全体の平均貯蓄額だ。昨年から219万円も増加し、調査依頼初めて1,500万円を突破した。
貯蓄理由のトップは「将来のため」、続いて「いざというときのため」で、「人生100年時代」を見据え老後資金に備える傾向が見て取れる。また今後は、新型コロナウイルス感染症に伴う経済情勢への不安も相まって、貯蓄額はさらに増加する可能性もあるという。
しかし、ここで忘れてはならないことがひとつある。現在は恒常的な低金利によって、ただ銀行に預けているだけでは資産の増加は困難であるということだ。
これからの時代、効率的に資産をふやすためには、自分に合った形の資産運用をしていくことが重要になる。しかし膨大な投資商品の中から、自分の目的やライフスタイルに合ったものを見つけ出すのは至難の技だろう。
そんな中、不動産、株式、投信、FX、保険、金(きん)など様々な投資商品とセミナーが一堂に集う「第1回〔関西〕資産運用EXPO」が、今年2020年9月に大阪で開催される。
関西初開催！投資商品が一堂に集う一大イベント 「第1回〔関西〕資産運用EXPO」
本イベントの概要は下記の通りだ。
・会期:2020年9月10日(木)〜12日（土）(開場時間は午前10時〜午後5時)
・会場:インテックス大阪
・主催:リード エグジビション ジャパン株式会社
主催するのは日本最大の展示会主催会社リード エグジビション ジャパン。同社は34の産業分野で年間267本の展示会を開催しており、豊富な経験とノウハウを持つ。
資産運用EXPOは2018年から毎年1月に東京で開催されており、例年大盛況を続けている。今年1月に開催された第3回資産運用EXPOでは、過去最多となる計17,216人が来場した。そんな資産運用EXPOが、この度関西圏の投資家からの要望に応え、今回初めて大阪で開催される形だ。
岸博幸氏、森永卓郎氏ら著名講師が登壇するセミナー64本がすべて無料
セミナーは3日間合計で64本が予定されており、投資やお金に関する情報を効率的に収集することができる。
特別公演にはテレビなどでもおなじみの岸博幸氏、森永卓郎氏といった経済の専門家たちが登壇。今後の資産運用方針を立てる上で大いに参考になるだろう。
セミナーは全て聴講無料だが、事前申込制となっている。例年東京会場では満員になるセミナーもあるため、早めに申し込んでおいたほうがよいだろう。
西日本最大級！初回から80社が出展
第1回〔関西〕資産運用EXPOには、様々な投資商品を扱う80社(※2)が出展し、あらゆる投資商品の比較、その場の購入も可能となっている。12,000人が来場予定だ。
本展は、「金融資産フェア」「不動産投資フェア」「家計の見直しフェア」の3つのフェアで構成されている。
「金融資産フェア」では個別株、投資信託、FX、ソーシャルレンディングなどを扱う企業が出展。
「不動産投資フェア」では一般的な賃貸住宅(区分マンション、アパート、一棟など)の他にも、太陽光発電、海外不動産、トランクルーム、コインランドリーなど分野の企業も出展している。
また、「家計の見直しフェア」では保険、各種ローン、ライフプランニング、家計相談サービスなどが出展。
専門知識を持った出展社にその場で相談ができることは、来場者にとって魅力的なポイントだろう。今はインターネットである程度の情報を得ることはできるものの、対面で相談することでまた新たな発見があるはずだ。
会場では徹底したコロナ対策を実施
時節柄、懸念される新型コロナウイルスについてもしっかりとした対策がなされている。
具体的には、来場者の安全を第一に考え、下記の5項目を中心に徹底したコロナ安全対策を実施される予定だ（※3）。
1.全参加者へのマスク着用を徹底
2.全参加者に対しサーモグラフィーによる体温測定を実施
3.会場各所に消毒液の設置
4.緊急時に備え 医師・看護師が常駐
5.「扉の開放、空調設備による常時換気」 「セミナー会場での、座席間隔の確保」を実施
来場者は万全のコロナ対策のもと、安心して会場を回覧することができるだろう。
あなたも資産運用に役立つ有益な情報の入手を
当日の入場券は5,000円だが、事前に来場登録をすると、なんと入場料が無料になる。加えて、投資情報の配信大手フィスコ社の「株・企業報 最新号」がもらえるので、まずは来場登録をしておこう。
あなたも「第1回〔関西〕資産運用EXPO」に参加して、これからの資産運用に活用できる、有益な情報を集めてみてはいかがだろうか。
※1.タイトルの「西日本最大級」については、本展と類似する資産運用関連の展示会との比較に基づいています。
※2.出展契約企業に加え、共同出展するグループ企業・パートナー企業も含む。
掲載の出展社数・来場者数・セミナー数は、2020年6月12日時点での最終見込み数字であり、開催時には増減する可能性があります。
※3.コロナ対策の内容は必要に応じて適宜変更する場合があります。
