米5大財閥の一角を担うデュポン財閥は、世界最大の化学メーカー「デュポン社」の名前も創始者に由来しています。同家の歴史的背景や成功の秘訣を見ていきます。
目次
モルガン財閥、ロックフェラー財閥に次ぐ有力財閥「デュポン家」
デュポン財閥は、アメリカで最も古い歴史を持つ財閥の1つです。フランスから亡命してきたピエール＝サミュエル・デュポン、エリューテール・イレネ・デュポン親子を始祖として、発展を遂げてきました。
企業規模や資産額では、モルガン財閥やロックフェラー財閥に及びません。しかし、財閥当主の個人資産額は、アメリカの財閥中最高であるといわれています。財閥を構成するうちの約250人が、アメリカで大富豪と呼ばれるほどの資産家です。
Forbesランキングで世界15位の裕福な一族
Forbesは、アメリカで発行されている経済誌です。世界中での売り上げは630万部に達し、「世界長者番付」「世界で最も影響力のある人物」などのランキングでも広く知られています。
このForbes の2016年に特集された「アメリカで最も裕福な家族（America’s Richest Families）」で、デュポン家は15位に選ばれました。純資産の額は143億ドル（約1兆5,300億円）で、2016年時点で3,500人以上の一族によって共有されています。
ジャーナリストだったデュポン家の祖「ピエール＝サミュエル・デュポン」
P.S.デュポン（ピエール＝サミュエル・デュ・ポン・ドゥ・ヌムール/Pierre Samuel du Pont de Nemours/1739-1817）は、重農主義思想家として知られるフランスのジャーナリストです。
18世紀後半、国富増大を貿易差額に求める重商主義政策や、金銭的利益を重視する金融政策により、フランス王政は破産の危機に瀕していました。そこで、王政再建策として、フランス宮廷医師でもあった経済学者フランソワ・ケネー（François Quesnay/1694-1774）は「重農主義」を提唱します。ケネーは、「商工業は原料と食料品を農業に頼るのだから、まず農業を発展させるべきである」と説いたのです。
そのころ、ピエール＝サミュエルは、1760年初期に自身が記した著作をきっかけに、重農主義派に知己を得ていました。いくつかの雑誌編集を任され、重農主義経済学の論文を多数掲載するなど啓蒙喧伝に努めます。「重農主義」を提唱したケネーやジャック・テュルゴー（Baron de l'Aulne Anne Robert Jacques Turgot/バロン=ド=ロールヌ=アンヌ=ロベール=ジャック・テュルゴー/1727-1781）の著述集編纂なども行い、思想の普及に尽力しました。
フランスの商務官に任命されるピエール＝サミュエル・デュポン
1744年、テュルゴーが財務大臣になったとき、ピエール＝サミュエルは商務官に任命されました。1783年のヴェルサイユ条約において、ピエール＝サミュエルは、イギリスとの貿易条約の条項における主たる責任者として任務を果たします。1786年の英仏通商条約でも自由貿易条約に大きな影響を与えました。
それらの功績により、彼はフランスの重要会議である「三部会」への出席資格を得ます。デュポン姓が他にもいたため、彼は「デュポン・ドゥ・ヌムール（ヌムールのデュポン）」と名乗ることになりました。
ピエール＝サミュエルは、「テニスコートの誓い」の主唱者の1人として、フランス革命のきっかけとなる重大な役割を果たします。「テニスコートの誓い」は、三部会の第三身分代表がヴェルサイユ宮殿のテニスコートに集まり、憲法制定まで国民議会を解散しないことを誓った事件です。
民衆と軍隊がテュイルリー宮殿を襲撃し、ルイ16世やマリー・アントワネットらを捕らえ、幽閉した「8月10日の革命」でピエール＝サミュエルはルイ16世を擁護し、民衆から追われる立場となりました。投獄され、友人の助けを借りて釈放されたピエール＝サミュエルは、アメリカへの亡命を決意します。
ルイ16世を擁護しアメリカへ亡命、実業家へ転身
アメリカに到着したピエール＝サミュエルは、フランスとアメリカの貿易促進のための会社を立ち上げます。その後、フランスに戻り、パリ商工会議所の副会長を務めるなど、仏米関係の改善に尽力しました。
1814年、王党派がブルボン王政復古を果たした際、ピエール＝サミュエルは、暫定政府の書記官を務め、その後、ルイ18世から国会議員に任命されました。
14歳で「火薬の製造」論文を書いた三男E.I.デュポンがデュポン社を設立
デュポン家で最も有名な1人は、E.I.デュポン（エリューテール・イレネ・デュ・ポン/Éleuthère Irénée du Pont）でしょう。
エリューテールは、ピエール＝サミュエルの3番目の子どもとして、1771年フランス・パリで生まれました。
エリューテールは、14歳の時に「火薬の製造」についての論文を書きました。その後、父親を通じて、フランス王室の火薬工場に入ります。そこで、アントワーヌ・ラヴォアジエ（Antoine-Laurent de Lavoisier/1743-1794）に師事し、高度な爆薬製造技術についての研究を行いました。ラヴォアジエは、後に「質量保存の法則」を発見するなどの功績を残し、「近代科学の父」と呼ばれる人物です。
1791年、フランス革命が始まりました。20歳のエリューテールは、父の出版事業を守るために自身の研究を諦めます。しかし「8月10日の革命」後にピエール＝サミュエルは政治的責任を問われ、親子は一時的に投獄されてしまいました。
1799年後半、デュポン家はアメリカに亡命します。
亡命から2年後の1802年、エリューテールはアメリカ・デラウェア州のブランディワイン川沿いに「デュポン社（EI du Pont de Nemours and Company）」を設立しました。黒色火薬製造の新技術を商品化するために、フランスで調達した最新設備を備えた火薬工場です。川沿いを選んだのは、急流を利用して粉を挽くのに適していたからでした。
米英戦争、南北戦争で火薬を供給するデュポン社
1812年、米英戦争が勃発します。デュポン社の火薬は品質が高く、アメリカ合衆国連邦政府の信頼を勝ち取りました。デュポン社は急速に成長し、米軍への最大の火薬供給源となりました。後の南北戦争では、北軍が使用した火薬の40％がデュポン社製といわれています。
エリューテールは、火薬以外の研究にも精力的に取り組みます。発明家であり、科学者でもある彼は、植物学にも興味を持ち研究にいそしみました。デラウェア州のファーマーズバンクやセカンドバンクの理事も勤めるなど、各方面で活躍します。
また、エリューテールは、よりよい社会のための活動にも積極的でした。貧困者の救済や視覚障害者の支援、アメリカの公教育制度などに、地域社会の中心人物として貢献したことが記録されています。
1834年の秋、エリューテールは、出張先のフィラデルフィアで心不全のため世を去り、。事業はエリューテールの3人の息子に引き継がれました。
デュポン財閥発展の契機となったGMの救済策
ゼネラルモーターズ（General Motors Company/通称：GM）は、シボレーやキャデラックなどで知られるアメリカの自動車会社です。ウィリアム・C・デュラント（William Crapo Durant/1861―-1947）によって、1908年に創業されました。
GMとデュポン社のつながりは、1914年にピエールS.デュポンがGM株を購入したことがきっかけです。
第一次世界大戦後の反動不況で経営難に陥っていたGMは、デュポン社に2,500万ドルの投資を要請します。ピエールは、それに応えてGM株を大量に購入し、GMの経営は持ち直しました。
1920年、GM創業者のデュラントは経営危機を起こした責任を問われ、社長の座を追われます。次に社長に就任したのはピエールでした。その後もデュポン社は積極的に投資を続け、2年後にはデュポン社はGM株の37％を保有するまでになり、名実共にGMを支配下に置きます。
しかし、アメリカの独占禁止法である反トラスト法によってデュポン社はGM株の放出を余儀なくされ、1961年、デュポン社とGMの緊密な関係は終わりを迎えました。
GMの成長とともに大きく財を成す
デュポン社の資金援助によって経営難を脱したGMは、その後大きく成長します。それは、大株主であるデュポン社の財政も、おおいに潤しました。
資産を増大させただけではありません。GMが製造する自動車には、デュポン社が扱う人工皮革・プラスチック・塗料などが優先的に使われ、デュポン社は市場の確保にも成功したのです。
デュポン社とGMは、新しい冷媒とアンチノックガソリン添加剤を開発しました。この時にGMが開発したフレオンが、後の「テフロン」の発見につながり、新たな富を生みだします。また、GM側も、デュポン社によって設備や技術力を強化していきました。
こうして、デュポン社とGMは、相互に利益をあげていったのです。
その後、株式の売却により直接的な関係は断たれましたが、実質的な関係は続きました。自動車製造に用いるハイテク新素材の開発や供給は、依然としてデュポン社が担っているのです。
デュポン200年の歴史を支えた変化する力
デュポン社設立当時、アメリカの火薬は品質が悪かったといわれています。エリューテールの学んだ最先端の火薬製造技術が、デュポン社にとって最初の起爆剤となりました。
戦争のたびに、デュポン社は大きくなりました。拳銃の弾丸、爆薬、第二次世界大戦では原子爆弾も手がけ、原子力産業にも進出します。また、デュポン社のプラスチックは、爆撃機や戦闘機用の窓ガラスとして採用されました。戦争はデュポン社に莫大な利益をもたらすことになります。しかし戦争で財を増したデュポンには「死の商人」との悪評がついてまわりました。
火薬メーカーから化学メーカーへ転身、発展するデュポン
戦後、デュポン社は化学産業に方向転換を図ります。
デュポン社は、爆発物製造用のニトロセルロースを転用し、プラスチック製造産業に参入しました。また、高圧技術の代用用途を模索しているとき、石油由来のプラスチック製造にも成功します。テフロンなど合成樹脂の開発も追い風となり、順調な滑り出しでした。
世界初の人工繊維「レーヨン」は、繊維産業に大きな変革をもたらします。デュポン社の有機化学研究で陣頭指揮をとったのは、ハーバード大学で有機化学を教えていたウォレス・ヒューム・カロザース博士（Wallace Hume Carothers/1896-1937）です。合成ゴム「ネオプレン」、絹に対抗できる合成繊維「ナイロン」など多くの成果を残し、カロザースが在籍した9年間で50を越える特許申請を行いました。
また、セロファンをはじめするフィルム開発技術は、多様な発展を遂げました。写真やビデオテープ、バッテリーなどの製品化に続き、映画用カラーフィルムは一時ハリウッド市場の半分のシェアを獲得しました。超耐熱性を持つ高機能性フィルム「カプトン」はNASAで採用され、いまも宇宙開発事業に大きく寄与しています。
その後も、デュポン社は前進を続けます。その進路は、特殊化学工業、電子・通信・宇宙機器産業、自動車・輸送産業、銃器製造、金融機関など、多方面に向かいました。そして、150以上のブランドを持つアメリカ最大の総合科学企業グループへと成長したのです。
東レとの合弁会社「東レ・デュポン」設立で日本とも関係を深める
日本の繊維事業とも深い関わりがあります。1951年、独自のナイロン製法を開発していた「東洋レーヨン（現「東レ」）」と技術提携を行い、1964年には合弁会社「東レ・デュポン」を設立しました。他にも、日東化学工業や旭化成とも折半出資による合弁会社を設立し、それぞれの技術やノウハウを応用し、多くの製品を世界に送り出しています。
2002年の創立200周年を機に、デュポン社は、再び事業の方向性転換を図ります。「Food：食料の増産と確保・Energy：化石燃料依存からの脱却・Protection：安全と環境の保護」を掲げ、農業関連会社・素材化学会社・特殊化学品会社に再編されました。
最初の100年は、火薬工業によって大きく成長しました。次の100年では、多角的な化学メーカーとして隆盛を極めました。そして、次の100年に向けて、デュポン社はまた新たな一歩を踏み出しています。
デュポンの企業繁栄の知恵1：一族の結束が強い
デュポン社を創設したエリューテールの死後、すでに軌道に乗っていた事業は、その家族へと引き継がれます。3人の息子による「パートナーシップ」が設立されました。
パートナーシップとは、アメリカで認められている共同企業形態の一種で、日本の合資会社・合名会社のようなものです。
デュポン社は、一族の代表一人が継承するのではなく、その時々に生存している数名でのパートナーシップを選択しました。
最初のパートナーシップでは、エリューテールの長男アルフレッド・V.（Alfred V.P.du Pont/1798-1856)を中心に、次男と三男が補佐につきました。1850年にアルフレッド・V.が引退すると、次男のへンリー（Henry du Pont/1812-1889)が中心であるシニア・パートナーとなりました。そして、アルフレッド・V.の長男エリューテール・イレネ・2世（Eluthere Irenee du Pont Ⅱ/1829-1877)がパートナーに加わります。
このように、パートナーの欠員が出るたびに、一族から補充されたのです。
経営危機を救い所有と経営の分離を行ったのも、やはりデュポン一族
1899年、デュポン社はパートナーシップから株式会社に改組します。「パートナー」が「株主」となっただけで、その力関係に大きな変化はありませんでした。ところが、その3年後、後継者を明らかにしないまま、社長が急死してしまいます。後継者難に陥ったデュポン社は、事業の売却を検討することになります。
そこで、アルフレッド・I.（Alfred I.du Pont/1864-1935)が、デュポン社の事業をすべて買い取る提案をしたのです。
アルフレッド・Iは、有能な2人の従兄弟と提携して企業買収の計画を立てました。従兄弟の一人であるコールマン（T. Coleman du Pont/1863-1930)は、父親の代でもデュポン社には関わっておらず、炭鉱会社と製鉄会社の総支配人を経て、市街電鉄事業の統合プロモーターとして活躍していた人物です。
また、もう1人の従兄弟ピエール(Pierre S. du Pont/1870-1954)は、資産運用や財務管理に長けていました。新デュポン社ではコールマンが社長、アルフレッド・Iが総支配人兼副社長、そしてピエールは財務部長に就任しました。
彼らが最初に行ったのは、全資産の総点検です。その結果、デュポン社支配下の火薬工業関連企業を次々と買収し、企業再編を行うことで旧経営者たちのほとんどはデュポン社の少数株保有者となり、一部を除き経営陣から外されました。こうして、所有と経営の分離が実現したのです。
デュポン社は、旧世代的な同族企業から近代的株式会社の転換に成功し、さらなる発展を遂げました。経営危機を救ったのもまた、デュポン家の一族でした。
1971年、初めて一族以外の人物がCEOの座につきます。以来、エリューテールの末裔はオーナーとしてデュポン社を守り続けています。
デュポンの企業繁栄の知恵2：M＆A巧者
M＆A（Mergers and Acquisitions）は、一般的には企業の買収・合併を表しますが、広義では業務提携なども含まれます。
デュポン社が事業拡大を成功させた鍵は、合弁事業にあります。第一次世界大戦後、メキシコでいくつもの合弁会社が設立されました。1975年までに約2億ドルの投資が行われ、11社の関連会社を手に入れています。
多角的な経営を目指すとき、ゼロから事業を育てるには膨大な時間とコストがかかります。しかしM＆Aによって、すでに立ち上がっている事業を買収することで、技術やノウハウ、人材に取引先までも継承できます。デュポン社は、傘下の事業を再編し、技術提供や業務提携を行うことでさらに効率よく成長しました。
M＆Aは売却のタイミングが重要ですが、デュポン社は分離や売却も巧みで、デュポン社からの売却先が、デュポン一族であることも少なくありませんでした。たとえば、トラスト法の適用で手放したGM株の売却先は、デュポン社の株主、つまりデュポン一族だったのです。
1981年、デュポン社は石油資本コノコ（Conoco Inc.）を買収しました。この時、コノコの主要株主であったカナダのブロンフマン一族が、経営に乗り込んできましたが、デュポン社はコノコを分離して、株売却資金でブロンフマンの持ち株を買い取りました。
このように、デュポン社は時間やコストを抑えて多角的な事業展開を加速させてきました。
デュポンの企業繁栄の知恵3：Felt Leadership の追求とリスク管理
デュポン社は、世界的に優秀な安全実績を残していることでも高い評価を得ています。その秘訣は、どこにあるのでしょうか。
1811年、最初の安全規則が作られました。「新しい、あるいは改良した粉砕機について、まずライン管理者が扱うこと」。管理者が扱って安全が確認されるまでは、作業スタッフが扱うことはできません。安全は、管理者の責任であることを明確にしたのです。
リーダーシップとは「伝えるのではなく、行動で示すこと」
以来、デュポン社では、「Felt Leadership（リーダーシップを感じられること）」を追求し、実践しています。そのうえで最も大切にしていることは、「伝えるのではなく、行動で示すこと（Lead by showing,not telling）」です。
事故やケガの90％以上は、人々の行動によって引き起こされます。そのために、器具や装置の適切な取り扱いだけでなく、リスクについての教育と訓練が必要です。個々のリスク管理意識を高めることが、安全基盤の確立につながるのです。
さらに、「健全で開かれたコミュニケーション」も重要なファクターです。軽度のケガやニアミスの時点で報告しやすく、同僚のミスや異変を察知したときに率直に指摘し合えることは、深刻な事故防止に大いに役立ちます。
すべてのスタッフがリーダーシップを発揮し合える環境をつくる
リーダーシップとは、選ばれた管理者だけが発揮すればいいわけではありません。デュポン社では、小さな異変の指摘など、すべてのスタッフが積極的にリーダーシップを発揮し合える環境の構築に注力してきました。
デュポン社には、世界中から集まった人々が働いています。そのなかで目標を達成させるためには、さまざまな部署を越えて文化を構築しなければなりません。特に、安全文化を整えることを最優先に考え、実施してきたからこそ、デュポン社の安全に対する信頼が世界に広まったのでしょう。
リーダーシップを成功させるデュポン社の5つの鍵
デュポン社が提唱する「Felt Leadership（リーダーシップを感じられること）」は、業種や企業規模にかかわらず、あらゆるビジネスに役立ちます。
デュポン社では、リーダーシップを成功させるための「5つの鍵」を次のように示しています。
- 十分なコミュニケーションをとること（Communicate well）
- 職場をより深く理解すること（Understand their workplace better）
- エシカル・リーダーシップを実践すること（Practice ethical leadership）
- 関係を築くこと（Build relationships）
- 新しい考えを育むこと（Cultivate innovation）
エシカル・リーダーシップとは、「倫理的リーダーシップ」とも呼ばれ、近年注目を集めています。リーダーの「論理的な特徴」と「影響力」について理論化されたもので、多方面での研究が進められています。このエシカル・リーダーシップを導入することで、「効果的なチーム運営」「人材育成」「ハラスメント抑止」などの成果が出ています。
研究者は、エシカル・リーダーシップについて「リーダーが規範上適切なふるまいを示すことで、部下に同様のふるまいを促進すること」と定義しています。また、エシカル・リーダーシップを発揮することとは、「肩書や役割に関わらず、組織を構成する1人ひとりが自律的に倫理的行動をとり、他者に影響を与えること」とも述べています。
これらは、すべてデュポン社が創業以来、実践してきたことです。つまり、200年の時を経て、その有効性が証明されたといえるでしょう。
科学技術の進化とともに歩むデュポン
200年前、フランスから渡ってきた経済学者とその息子によって、デュポン家は始まりました。デュポン家の歴史は、科学技術の進歩の歴史でもあり、変革の物語でもあります。世の中の需要を見極め、素早く対応することでデュポン社は成長し、デュポン家も繁栄を続けてきました。
確かな科学技術で理想の実現を追求してきたデュポン社は、次にどのような未来を見せてくれるのでしょうか。
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