画像＝PIXTA、ZUU online
2022年4月は日本の金融教育にとって大きな転換点だ。成人年齢が18歳に引き下げられ、高等学校の家庭科では金融・経済教育に関する科目が必修になる。
そのような背景もあり、金融庁や日本証券取引所といった公的機関はもちろん、大手金融機関から個人で活動しているファイナンシャル・プランナーまでがそれぞれ知恵を絞り、金融教育の普及に力を注いでいる。以前から金融教育の重要性は叫ばれていたが、このタイミングで改めて関心を持った読者も多いだろう。
それでは、金融教育の専門家は、実際にどのようなことを子どもたちに伝えており、子どもたちはどのような反応をしているのだろうか。親子でお金について学ぶ「親子de資産形成アカデミー」を運営している家計のミライFP事務所代表の谷口達也氏に話を聞いた。
谷口 達也（たにぐち たつや）
株式会社マネーシフト 代表取締役社長。マネーシフト創業前は岡三証券、野村證券に勤務。IFAを経験後、現在の会社を創業した。顧客が本当に求めている金融サービスを提供するため、組織に属さず、金融商品を売らないFPとして、オンラインセミナーを展開している。小中学生向けのオンライン金融セミナーにも力を入れており、日本の金融リテラシーの向上に努めている。運営するYouTubeチャンネルは登録者が3万人を超えている。
