クリプトとは？仮想通貨と何が違うの？初心者向けに基礎知識を解説

近年、「クリプト（Crypto）」という言葉を耳にする機会が増えたという人も多いのではないでしょうか。

仮想通貨（暗号資産）取引に興味がある人はもちろん、アートやゲーム、ニュースなど多岐にわたってクリプトという言葉を耳にします。

では、一体クリプトとは何なのでしょうか？

クリプトとは？

「クリプト」は英語で暗号のこと

「クリプト」とは、そのまま訳すと「暗号」や「暗号化されたもの」という意味の言葉です。コンテンツ内などでそのままクリプトという言葉で使われていることもありますが、他の言葉と組み合わせて使用されることの方が一般的といえるでしょう。

クリプト（暗号）とアセット（資産）を組み合わせた、「クリプトアセット（crypto asset）＝暗号資産」などが代表的な使用例となります。

仮想通貨は英語で「クリプトカレンシー」

仮想通貨は英語で「クリプトカレンシー（Crypto Currency）」です。

カレンシー（Currency）とは「通貨」という意味で、クリプト（暗号）とカレンシー（通貨）を組み合わせて使用されていて、直訳すると「暗号通貨」という意味になります。

日本では、一般的に「仮想通貨」と呼ばれていますが、海外では一般的に「クリプトカレンシー（Crypto Currency）＝暗号通貨」と呼称されています。

仮想通貨と暗号資産の違い

では、「仮想通貨」と「暗号資産」同じ意味ですが呼び方が違うというだけで、意味は同じです。

同じ意味なのに言葉が2つある理由には、金融庁が呼称名を変更したことが関係しています。仮想通貨という言葉が使われるようになったのは、2017年に改正された「資金決済に関する法律」第2条5項に「仮想通貨」と明確に記載されたことがきっかけです。

しかし、国際的な場においては、「暗号資産（Crypto Assets）」との表現が用いられていることや、法定通貨との誤解を生みやすいことが理由で議論がなされ、資金決済法の改正（令和2年5月1日施行）により、法令上「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されました。

このように、世界基準の呼称として金融庁が設定していることからも、今後は国内でも「暗号資産」と呼称されていくことになるでしょう。

ちなみに、仮想通貨を直訳した「ヴァーチャルカレンシー（Virtual currency）」も同じ意味です。

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仮想通貨（暗号資産）とは？

2022年現在、ビットコインやイーサリアムをはじめとする仮想通貨（暗号資産）取引は再び注目を集めつつあります。

しかし、仮想通貨（暗号資産）に興味はあるけど、詳細がよく分からないという人も多いのではないでしょうか。

ここでは、仮想通貨（暗号資産）の特徴や仕組み、仮想通貨の種類など、初心者の人も理解できるように詳しく解説していきます。

仮想通貨（暗号資産）とはインターネット上で取引される世界共通の通貨

仮想通貨（暗号資産）資産とは、インターネット上で使用できる世界共通の「デジタル通貨」です。

仮想通貨（暗号資産）はデジタルの通貨なので、円やドルといった一般的な法定通貨とは異なり、硬貨や紙幣のように実際に触れることのできる「現金」ではありません。

しかし、インターネットを通じた様々な物品やサービスとの交換や、取引所を通じた円やドルなどの法定通貨との交換が可能です。

日本においても、2017年4月に施行された「改正資金決済法」にて、仮想通貨（暗号資産）が正式な決済手段として認められました。

使用できる店舗は限られますが、大手家電量販店やインターネットサービスなど、決済手段として仮想通貨（暗号資産）決済を導入している企業も存在します。

マイニングによって発行される

ビットコインやイーサリアムをはじめとする暗号資産（仮想通貨）は、主に「マイニング」という行為によって発行されています。

暗号資産（仮想通貨）取引は、過去の取引履歴のデータが全て取引台帳に記録されており、新たな取引データが発生した場合は、追記対象の取引のデータもすべて正確に検証してから一定期間ごとに追記しなければなりません。

このような検証作業を最初に行った人に、報酬という形で新規通貨が発行されます。

これを金鉱の発掘作業に例えて「マイニング（採掘）」と呼び、作業者を「マイナー（採掘者）」と呼んでいます。

また、マイニングには特定の管理者が存在せず、不特定多数のマイナーが取引記録を承認する「POW（プルーフオブワーク）」という仕組みによって成り立っています。

不特定多数の参加者によって管理されている計算式を改ざんすることは非常に困難で、どこかの数字が改ざんされた場合、膨大な過去の取引データを全ての整合性が取れるまで再計算しなければなりません。

全てのデータを改ざんする手間をかけるなら、マイナーとして検証作業に参加しその報酬を得た方が安全かつ合理的と言えるでしょう。

マイニングはこのような仕組みによって、安全性と信頼性が担保されています。

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ブロックチェーンによって記録・管理される

仮想通貨（暗号資産）は、「ブロックチェーン」と呼ばれる技術によって記録や管理が行われています。

ブロックチェーンは、世界で最初の仮想通貨（暗号資産）であるビットコインの基盤技術として誕生した概念で「分散型台帳技術」とも呼ばれています。

この技術は、特定の管理者がいなくてもネットワーク上の複数のコンピューターで相互監視しながら外部からの改ざんを防ぎ、安全に取引履歴（トランザクション）を管理できるシステムです。

このような、ブロックチェーンの仕組みによりデータの改ざんや破壊は極めて困難となります。

また取引においてはユーザー同士で直接取引情報を管理しており、これを「P2P（ピアトゥーピア）」方式と呼びます。

コインの種類は9,000種類以上！

2022年6月現在、ビットコインやイーサリアムをはじめとする仮想通貨（暗号資産）はCoinMarketCapに掲載されているもので9000種類以上あり、その数は日に日に増加しています。

全ての仮想通貨（暗号資産）は、大きく分けて以下の2種類に分類されます。

• ビットコイン

• アルトコイン

  ビットコインとは、2009年に世界で最初に誕生した、仮想通貨（暗号資産）を代表する銘柄です。

  一方、アルトコインはビットコイン誕生後に作られたビットコイン以外の仮想通貨の総称になります。有名なアルトコインには、イーサリアム（ETH）やリップル（XRP）、ライトコイン(LTC)、ビットコインキャッシュ（BCH）などがあり、開発の目的によってそれぞれ異なった特徴があります。

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代表的な仮想通貨（暗号資産）の銘柄を紹介

ここでは、国内の取引所でも取り扱いがある、代表的な仮想通貨（暗号資産）の銘柄を紹介します。

ビットコイン（BTC）

世界で最初に誕生した仮想通貨（暗号資産）であるビットコイン（BTC）は、常に時価総額第1位の仮想通貨（暗号資産）でもあり、最も代表的な仮想通貨（暗号資産）になります。

また、取り扱いのある国内取引所も多く、仮想通貨（暗号資産）取引の経験がない投資初心者の人でも取引しやすいことも大きな特徴です。

ビットコインには発行上限（2,100万枚）が設けられており、その希少性から需要が上がれば価格も上昇する可能性があると言われています。。海外では、ビットコインを法定通貨に採用している国もあり、日本でも少額決済であれば、家電量販店などの大手企業がビットコイン決済に対応しています。

今後、さらにビットコインの利便性が高まれば、需要の増加にも繋がり、ビットコインを決済として扱う事業者が増えていくことも考えられます。

参考：ビットコインの今後を予想！2022年の価格はどうなる？｜DMM Bitcoin

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ビットコインのチャートを見てみよう

実際にビットコインがどのような値動きをしているのかを下のチャートで確認してみましょう。

株式など他の金融商品よりも値動きの幅が大きいことがわかります。

イーサリアム（ETH）

イーサリアム（ETH）とは、イーサ（Ether）と呼ばれるイーサリアム上での通貨を使用できることや、スマートコントラクトと呼ばれるブロックチェーン上で契約を自動的に実行する仕組みが実装されていることが特徴の、ビットコインに次ぐ時価総額を誇るアルトコインです。

少し説明が難しく感じる人は、ビットコインの次に世界的人気のある仮想通貨（暗号資産）と考えてもよいでしょう。

イーサリアムは、ビットコインなど他の仮想通貨（暗号資産）に比べて送金時間が短いという特徴があります。

仮想通貨（暗号資産）は、送金する際に取引の正当性についてのチェックが行われているため、基本的に承認されるまでの時間を要します。しかし、イーサリアムはこの承認作業を「15秒に1度」の頻度で行うことで送金時間を短くすることを実現しました。また、発行上限や半減期が定められていないことから、安定した相場を維持しやすいとされています。

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リップル（XRP）

リップル（XRP）とは、アメリカに拠点を置くソフトウェア会社の『リップル社』が開発した、仮想通貨の時価総額ランキングでも常に10位以内に入っている（2022年6月時点）世界でも人気のアルトコインです。

また、リップルは100円未満で購入できるので、初心者の人でも始めやすい仮想通貨（暗号資産）とされています。

リップルは既に発行上限枚数（1,000億枚）に達しており、今後マイニングなどによって新規生成されることは基本的にはありません。そして、リップルにはネットワーク上でトランザクション（取引履歴）が起こるごとに少しずつ枚数が減少していくという特徴があります。その特性を利用し、「既存のリップルの枚数が減少していく＝リップルの価値が保持される」という仕組みになっているのです。

近年では、アクセンチュア（Accenture）やアンドリーセン・ホロウィッツ（Andreessen Horowitz）などの世界的な大企業からも出資を受けており、日本においてもみずほフィナンシャルグループなどがリップルの決済ネットワークに参加するなどしています。

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仮想通貨（暗号資産）のメリット

ここでは、仮想通貨（暗号資産）のメリットについて解説します。

ビットコインをはじめとする、仮想通貨（暗号資産）投資を行う主なメリットは以下の3つです。

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

24時間いつでも取引ができる

仮想通貨（暗号資産）は株式のようにマーケットの時間が制限されておらず、基本的に24時間365日取引が行えるので、いつでも自分の好きなタイミングで投資を行えます。

仮想通貨（暗号資産）の価格は常に変動しているので、取引を行うタイミングは重要です。

ある程度時間が確保できる、夜間や土日に集中投資を行えるのも仮想通貨（暗号資産）投資の大きなメリットだと言えるでしょう。

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海外へ早く、安く送金ができる

金融機関を通して海外へ送金する場合、送金手数料も高く、複雑な申請が必要となります。

しかし、仮想通貨（暗号資産）なら送金手数料も安く、送金時間もほとんどかかりません。

このように、海外へ送金する際の利便性が高いことも仮想通貨（暗号資産）の大きなメリットとされています。

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価格変動を利用して利益を得られる

ビットコインをはじめとする仮想通貨（暗号資産）の価格は常に変動しており、価格変動の幅も大きいという特性があります。

その特性を利用することで、株式や投資信託などの資産運用では得ることが難しい高いリターンを得られる可能性があることも仮想通貨（暗号資産）の特徴の1つです。

また、ビットコインやイーサリアムのようなメジャーな通貨に比べて、草コインと呼ばれる時価総額が低くマイナーなアルトコインはボラティリティも大きく、高いリターンが得られる可能性もあります。

しかし、マイナーなアルトコインは信頼性も低く、価値が急激に下がる可能性もあるということを肝に銘じておく必要があります。

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仮想通貨（暗号資産）のデメリット

一方で、仮想通貨（暗号資産）投資には、デメリットも存在します。

仮想通貨（暗号資産）投資を行う主なデメリットは以下の2つです。

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

取引所ハッキングの危険性がある

近年、多くの仮想通貨（暗号資産）取引所では、通貨の流出などに備えセキュリティ能力を高めているとされています。

しかし、過去には国内の取引所がハッキング被害により仮想通貨（暗号資産）やユーザー情報、パスワードなどの個人情報が盗まれた事例があります。

さらに、連鎖的に他の取引所からも仮想通貨（暗号資産）の盗難が発生し、その結果、暗号資産価格が著しく下落しました。

2022年現在、多くの国内取引所ではこうした事例を踏まえてセキュリティ面は改善されつつありますが、仮想通貨（暗号資産）取引におけるハッキングリスクがゼロとはいえないでしょう。

取引所の信頼性に不安のある人は、金融庁が認可している取引所や大手企業が運営元となっている取引所を利用することをおすすめします。

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税金が他の投資商品より高い場合がある

2022年6月現在、仮想通貨（暗号資産）取引で得た利益は雑所得として扱われています。

それに対して、株式投資やFXなどの投資で得た利益は申告分離課税として扱われており、それぞれ課税方法や税率が異なります。個人の場合の申告分離課税の税率が一律20.315％であるのに対し、雑所得は累進課税で税率は約15%〜55%です。

このように、仮想通貨（暗号資産）投資を行う際は、場合によって株式投資やFXよりも高い税金がかかってしまうので注意しておきましょう。

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初心者向けおすすめ取引所4選！

最後に、初心者の人に向けておすすめの仮想通貨（暗号資産）取引所を紹介します。

取引の際にかかる各種手数料や、取り扱う仮想通貨（暗号資産）の種類は取引業者によってそれぞれ異なります。初心者の人は特に、少しでも信頼性の高いところや手数料が安いところです。

まずは一覧で国内取引所を紹介します。

以下に、当記事がおすすめする取引所の特徴やポイントなどを紹介するので、ぜひ取引所選びの参考にしてみてください。

Coincheck（コインチェック）

Coincheckは、仮想通貨（暗号資産）の取扱数が豊富なの仮想通貨（暗号資産）取引所です。

ビットコイン以外のマイナーなアルトコインの取り扱いも豊富で、ビットコインやイーサリアムなどのメジャーなコイン以外にも積極的に投資をしたい人には特にオススメです。

また、スマホアプリが使いやすいとの口コミも多く、アプリのダウンロード数もナンバーワンです。そのため、仮想通貨（暗号資産）取引が初めてという初心者の人でも安心して取引することができるでしょう。

レバレッジ取引サービスはありませんが、光熱費の支払いでビットコインを受け取れるサービスもあるので、ぜひこの機会に口座開設をしてみてはいかがでしょうか。

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DMM Bitcoin（DMMビットコイン）

DMM Bitcoinは、レバレッジ取引ができるアルトコインの数が国内1位の仮想通貨（暗号資産）取引所です。

DMM Bitcoinでは、取引手数料や送金手数料が無料（BitMatch取引手数料を除く）となっており、とにかく手数料などを安く済ませたいという初心者の人には特にオススメです。また、コールドストレージによる保管や、2段階認証方式の採用などセキュリティ対策にも注力しているところもポイントといえるでしょう。

さらに、DMM Bitcoinはサポートも手厚く、LINEサポートで土日祝日含め365日問い合わせ可能なので、初心者の人でも安心して利用することができます。

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GMOコイン

GMOコインは数ある取引所の中でも、国内最多の仮想通貨の取り扱い数が多く、スマホアプリなど豊富な取引ツールにも定評があることから、初心者から上級者まで幅広く支持されている初心者の人にもおすすめの仮想通貨（暗号資産）取引所です。

また、GMOコインは東証一部上場企業のGMOインターネットグループの傘下にある仮想通貨取引所で信頼性も高く、コールドウォレットの利用などセキュリティ面にも力を入れています。

さらに、GMOコインは販売所の現物取引だけではなく、取引所やレバレッジ取引、積立暗号資産、貸暗号資産など、サービスの種類も豊富で、総合的サービス力が非常に高いという点もおすすめできます。

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bitFlyer（ビットフライヤー）

bitFlyerは仮想通貨（暗号資産）の取り扱い数も多く、ビットコインの取引量が国内でナンバーワンの取引所です。（※ Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2021年の年間出来高（差金決済/先物取引を含む））

bitFlyerは国内でもトップクラスにユーザー数の多い仮想通貨（暗号資産）取引所で、流動性も高く、注文が約定しやすい取引所になります。

また、運営元である「株式会社bitFlyer」には、三菱UFJキャピタルや三井住友海上キャピタル、みずほキャピタルなどの大手企業が出資しており、信頼性も高いとされています。

さらに、bitFlyerでは各種手数料が無料となっているので、最低1円から仮想通貨（暗号資産）取引を行うことが可能なので初心者の人にもおすすめです。

ぜひ、この機会に口座開設してみてはいかがでしょうか。

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