ソーシャルグッドの注意点

ソーシャルグッドは社会貢献という目的がある以上、認知度アップやブランド力向上などの副次的な効果を追い求めすぎると、逆に企業イメージダウンとなるケースもある。

ソーシャルグッドの取り組みが炎上につながることもある

ソーシャルグッドの取り組みはSNSなどで自然に拡散されることもあれば、「アイスバケツチャレンジ」などのようにSNSを社会問題解決のために活用することもある。ソーシャルグッドへの取り組みについて注意すべきなのは、まさにSNSや各種メディアを利用したキャンペーンを行う時だ。

・ペプシの社会問題を取り上げたCMが炎上

自社としては社会問題の解決に貢献することを目的として善意の広告キャンペーンを行ったとしても、実際に広告を見る側の受け止め方によっては炎上騒動につながる恐れもある。

2017年のペプシの炎上騒動のように、平和へのメッセージという一見ソーシャルグッドを意識づける構成のCMであっても、伝え方によっては軽率に社会問題を取り上げていると批判されるかもしれない。

自社にとっては善意のソーシャルグッドキャンペーンであっても、第三者の視点を取り入れた上で、多様な意見を参考にして取り組む姿勢が大切だ。

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ソーシャルグッドの企業の取り組み事例

ソーシャルグッドには、すでにさまざまな企業が取り組んでいる。ここでは、特に有名なソーシャルグッドの事例を紹介する。実際に、ソーシャルグッドにつながる製品を開発、販売している企業があるのはもちろん、CMを通して社会貢献を行う企業など、取り組み方も各社さまざまである。

トヨタ

トヨタでのソーシャルグッドにつながる取り組みとして有名なのが、環境汚染に配慮した水素を利用した燃料電池自動車(FCEV)、「MIRAI」の開発だ。水素と酸素の化学反応によって電気を生み出すため、究極のクリーンエネルギーともいえる自動車である。

無印良品

無印良品は2018年2月に、ソーシャルグッド事業部を立ち上げて、地域貢献による資金循環を通した持続的な成長を目指して活動している。

2018年には「里のMUJI みんなみの里」をオープンした。ここでは、農産物の直売や地元の米を使った日本酒の製造などを行い、地域の特産品を専門に販売する「なおえつ良品市場」などもスタートさせて地域との結びつきを深めている。

また、高齢化やコロナ禍によって店舗での日用品購入が難しい地域では、移動販売「MJI to GO」をスタートさせ、積極的な社会貢献を行っている。

パタゴニア

パタゴニアは、以前からペットボトルをリサイクルした原料でのフリース製造を行うなど、環境に配慮した製品開発を行ってきた。

パタゴニアは「Worn Wear」という自社衣料品のリサイクル販売店を作り、商品を修繕している。製品寿命を伸ばすことで廃棄物や炭素排出量を削減し、地球環境保護に取り組んでいる。

NIKE

NIKEのソーシャルグッドの活動例として有名なのが、「Dream Crazy」というキャンペーンCMだ。

当時アメリカで問題となっていた黒人射殺事件などの人種差別問題に対して抗議をする行動をとったコリン・キャパニック選手を起用する内容であった。取り扱ったテーマがセンシティブなこともあり賛否両論だったが、NIKEとして効果的にメッセージを伝え、社会問題に一石を投じている。

スターバックス

スターバックスはサステナブルな未来実現のために、使い捨てのプラスチックストローの廃止を2018年7月に宣言し、2020年1月からFSC®認証紙を原料とした紙ストローに段階的に切り替えることを決めた。ストローの素材を紙に変更することによって、年間で約2億本のプラスチックストローの削減を実現できるという。

2020年には「リソースポジティブ」の実現を宣言し、2030年までにカーボンニュートラルによるグリーンコーヒーの生産と加工工程で使う水量を半減させることを掲げた。