飲食業の人手不足が必然である理由と改善策について解説

飲食業の人手不足を解消するためには

飲食業は業界自体の特徴もあって、人材の採用率が急激に高まることは期待できない。そのため、人手不足を雇用だけで補うのは難しく、業務の生産性を向上させる取り組みが欠かせない。

DXを推進する

日本ではDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されている。人手不足が進む中で労働生産性を向上させるためには、デジタル技術を導入するのも人手不足解消の方法の一つだ。

DXは単なる経営改善のための取り組みではなく、デジタル技術の導入によって経営革新につなげるものだ。

飲食業であれば、POSデータによって店舗利用者の情報を分析し、新しいメニューやサービスを生み出すのはもちろん、繁閑を見越した原材料の調達によってコストを下げるなど、情報の活用によってさまざまなチャレンジができるようになるだろう。

ICTの活用で徐々に自動化に対応する

人手不足を解消しつつも自社の利益率を改善させるためには、ICTの活用による自動化も必要不可欠だ。

ICT化は、経営に直接関連するようなITシステムを導入し、これまで人が行ってきた業務を自動化するといった目的で行われるものである。一部の業務でも自動化できれば、従業員の負荷を低減できメニューやサービスの充実化などに取り組む時間が増えるだろう。

飲食店で行う代表的なICT化には、以下のようなものがある。

POSレジシステム：注文・決済情報をその場で記録・集計できるシステム

OESシステム：店内に設置したタブレット端末で注文を入力・送信してもらい、キッチンなどに共有するシステム

キャッシュレス決済システム：クレジットカードや電子マネーでの支払受付ができる決済システム

飲食業に特化したITシステムサービスも増えており、自社で独自のシステムを開発しているケースもある。ただし、ITシステムは導入や保守に費用がかかるため、最初はスマホアプリタイプの安価なPOSシステムを利用して費用対効果を確認するなど、小さく始めて徐々にICT化を進めよう。

飲食業の人手不足解消には、採用方法や給与待遇を見直すと同時にICTも活用しよう

飲食業の人材不足は深刻であり、中長期的に経営を安定させるためには、人材確保はもちろん、労働生産性を向上させることも大切だ。

人材採用については、給与待遇はもちろんだが、昇給や育成制度の整備を行い、求人情報だけでなく自社で働く魅力やメリットを自ら発信していかなくてはならない。

また、ITシステムの導入によるICT化を小さく始めて、店舗運営を効率化しつつ新しいメニューやサービスを提供するためのデータ収集にも取り組んでみよう。

文・隈本稔（経営・キャリアコンサルタント）