日本郵船が2026年を最終年とする新しい中期経営計画を策定しました。
2050年の世界と同社を取り巻く事業環境の予測（「2050年のありたい姿」）から今なすべきことを見定めるバックキャストの手法で、事業の拡大・変革戦略とそれを支える経営変革に着手します。
今後アジアが荷動きの中心となり、また消費者をつなぐ物流需要はさらに伸びるとみて、コンテナ船、物流を核とする「ライナー＆ロジスティック」事業を一段と強化するほか、脱炭素化の動きや情報通信技術の進化をとらえて新規事業への参入を進めます。
また財務戦略では資本効率向上を意識して株主還元を積極的かつ機動的に実施する考えです。曽我貴也社長にこれからのかじ取りについて聞きます。
日本郵船社長 曽我貴也氏 ―― トップに聞く（短縮版）
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