市場調査・マーケティング事業を主に行う矢野経済研究所は4月15日、結婚スタイルの変化からブライダル市場が次の局面に移りつつあるとする調査結果を公表した。同調査は結婚式を催さなかったり、ごく少人数で執り行ったりするしはじめており、次の局面に入っている現状の一端を示した。
今回、同社は「ブライダル関連市場」の調査を実施。対象となったのは、挙式披露宴・披露パーティ、新婚家具、新婚旅行、ブライダルジュエリー、結納式・結納品、結婚情報サービスの主要6分野が構成する領域だ。
調査結果によれば、2014年のブライダル市場は2兆5718億円。前年比で99.2％となり、前年に続いて縮小する見込みだという。矢野経済研究所によれば、市場の半分以上を占める挙式披露宴・披露パーティ市場、ジュエリー、新婚旅行などが2013年比で縮小したことが大きな理由だ。
さらに、結婚情報サービス分野が、ブライダル市場の主要6分野で唯一の拡大を記録したが、市場全体に影響を与える規模ではないとのことだ。
加えて、結婚にあたり披露宴を行わず、婚姻届を提出して入籍するだけにとどめる「なし婚」や、きわめて少ない人数で行う「少人数婚」が広がっている影響が顕在化しつつあるとのこと。さらに、結婚1組あたりの単価は低下傾向にあり、ブライダル市場にとっては厳しい傾向が続きそうだ。（ZUU online 編集部）
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