ガラケーからスマートフォン（スマホ）への移行が進むことから、スマホ市場の将来見通しは明るそうだ。ガラケーの生産が終了するのではないかと4月に報道されるなど、NTT ドコモ <9437> が一時、火消に回ったものの、スマホへの移行は必至となっており、今後、稼働台数もますます増加しそうな様子だ。IT市場調査を主に行うIDCが6月8日に発表した調査報告書により明からかになった。

日本の携帯電話メーカーはかつて自社で独自に開発した基本ソフト（OS）を搭載した携帯電話を開発してきたが、「ガラパゴス」と言及されるなど批判もあった。現在では、タッチディスプレイを搭載し、米IT大手のグーグル提供のOS・アンドロイドや iPhone の iOSを搭載したスマホが普及してきており、今後のさらなる普及が見込まれている。

その中でIDCはこのほど、同スマホ市場の出荷台数や稼働台数についての調査結果を公表。2014年のスマートフォン出荷台数は、前年比12.5％減の2654万台となった。昨年の出荷実績で台数減少となった理由について、「通信事業者におけるキャッシュバックなどのキャンペーンが制限され買替えサイクルが長期化した」と同社は指摘している。

さらに、調査結果は「今後スマートフォンの下取りを組み合わせたキャンペーン展開やフィーチャーフォン生産終了に伴うスマートフォンへの移行が進む」との見通しを明示した上で、2019年までのスマホ出荷台数の年間平均成長率は5.3％となるとしている。

IDCが併せて公表した他のコンピューター機器については、タブレット出荷台数の年間平均成長率が1.1％、パソコン出荷台数の年間平均成長率が0.2％がなっており、スマホだけが大きく成長していく見通しが示されている。

加えて、ビジネス分野でも、スマホの普及が進むとみられており、「低価格モデルの普及やMVNOによるサービスとの組み合わせ、社内システムとスマートフォンを組み合わせた付加価値サービスの開始によって出荷が増加」により、ビジネス分野でのスマホ出荷台数の年間平均成長率は13.1％となると同社は見ている。（ZUU online 編集部）

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