(写真=各社リリースより)
9月1日は1923(大正12)年に関東大震災が起きたことから「防災の日」とされている。
東日本大震災から4年半たったが、もともと日本は火山活動、地震の多いだけあって、各地で自然災害が起きている。昨年は長野県と岐阜県にまたがる御嶽山の噴火、今年も箱根山に火口周辺警報が出されたほか、鹿児島県・口永良部島の新岳が噴火。同県の桜島も小規模な噴火を繰り返している。ほかにも災害への備えは常に必要だが、被災したり身近で災害が起きたりしないと、ついおろそかになるもの。防災の日を機会に、今や多くの人が携行しているスマートフォンで使える防災アプリについて考えてみたい。
定番のYahoo!アプリ、国土地理院選定の優良アプリも
Yahoo!が提供している「防災速報アプリ」はその名の通り、災害の発生情報を速報してくれるもの。地域は3カ所まで登録できるため、自宅や職場、実家などを登録しておくといいかもしれない。
また昨年、国土地理院が優良な防災アプリに選定した3つのうち、iPhone、アンドロイドの両方に対応しているのが「全国避難所ガイド」と「家族向け安否確認サービス Familoca」だ。
「全国避難所ガイド」は現在地から近くの避難所への経路案内や、コンパス/AR を用いた方向案内、安否確認サービスなどの機能を備えている。複合スマホ用防災アプリ。国土地理院は「完成度の高い避難誘導機能を備えた複合的な防災アプリであり、有用性、操作性、拡張性、独創性など総合的に高く評価できる」としている。
また「Familoca（ふぁみろか）」は、つなぐネットコミュニケーションズが提供する会員向けの安否確認サービス。国土地理院は「標高表示機能を用いた安否情報の共有機能は独創的」と評価している。
負傷の原因の大半が屋内の家具の転倒・落下・移動によるもの
最近の動きとしては、東京消防庁が作成した「家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック」が、NTTレゾナントの「goo防災アプリ」上で提供され始めた。
同庁の地震被害調査では、負傷の3～5割が屋内における家具類の転倒・落下・移動によるものと判明している。家具類の転倒・落下・移動による災害時の被害やその対応策、効果的な対応器具などをスマホやタブレットで確認でき、防災について学びながら普段の生活にも役立つ。
首都直下地震の危険性をチェック
東京大学も『防災マップアプリ「あなたのまちと首都直下地震」について』を公開している。
首都直下地震が起きた場合の町の危険性をチェックし、最寄りの避難所などを検索できる。地震が起こるかもしれない場所を13パターンから選択でき、地震ごとにどのような被害が出るかシミュレーションもできる。地域内で最も震度が大きくなる「震源と震度」、「ゆれやすさ」、「火災危険度」、「建物倒壊危険度」、「総合危険度」の5つの結果が診断表の形で表示される。
緊急速報で暖房器具や調理家電などをシャットダウン
防災情報と家電製品のコラボレーションも実現している。
アプリックスIPホールディングス ＜3727＞ は、家電製品への組み込み用として提供している「お知らせビーコン」を防災情報に対応させている。照明器具に組み込んで、緊急速報で自動的に部屋の明かりを点けたり、暖房器具や調理家電などに組み込んで地震波が来る前に電熱器などをシャットダウンしたりできる。
スマホに届いた防災情報をから、その内容と周囲の状況に応じて、自動的に安全確保のために動作。照明器具に組み込んだ場合、就寝時に緊急速報を受けた時には、部屋の明かりが自動的に点灯したり、昼間なら部屋の照明を点滅させて注意喚起する。また、暖房器具や調理家電などに組み込むと、いち早く緊急速報を受信して、電熱器などをシャットダウン。送風などの冷却動作に入ることにより、万が一、地震などで器具が転倒しても、電熱器の余熱による発火の危険性を低減させる。
このほかにも、自治体が配布しているものや、応急手当ての方法を紹介するものなど数多くが公開されているので、検索、チェックしてみて欲しい。ただし、これらのアプリをインストールして安心していては意味がない。さらに、充電器や生活用品を揃えておくことも、言うまでもなく欠かせない。もしもの事態を想定して必要なものを揃えるとともに、家族と話し合っておくことが重要だろう。（ZUU online 編集部）
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