（写真＝トヨタ自動車プレスリリースより）
また、アイシン精機 <7259> も自動車部品メーカーとして無視できない。同社から供給される部材には、ディスクブレーキ、クルーズコントロール、ABSシステムなどがあり、一般にも広く知られている部品を製造。TPP経済圏が立ち上がってくれば、追い風を受けることになる見通しだ。もちろんエンジンの主要部材であるピストンも同社の主要製品となっている。
ほかにも、自動車で使用される樹脂部材を作るダイセル <4202> は、エアバッグインフレータ（作動時にエアバッグを膨らませる部品）を製造しており、自動車を構成するパーツとしては欠くことのできない部品を提供している格好だ。
見逃せないカーエレクトロニクス関連企業
さらに、電子化の進む自動車では車載電子機器（カーエレクトロニクス）も引き続き重要な位置を占める見通しで、こうした電子機器を提供する各社ももちろん、TPP効果の恩恵を受ける可能性のある企業だといえそうだ。
その一つが映像・音響機器で確かな地位を築いてきたパイオニア <6773> で、主要なカーナビの供給企業の一社だ。かねてより業績不振の指摘されていたことに加えて、川崎市の本社を売却することも明らかになっており、今後の対応を迫られている。TPPの後押しを受けて、一気に業績改善を目指したいところだ。
ほかにも、大手日系電器メーカーとしては、三菱電機 <6503> や東芝 <6502> もカーエレクトロニクス製品の供給元としては主要な存在感を示している。不正会計問題で大きく揺れた東芝だが、企業ガバナンスの強化を求められているだけでなく、足元の業績改善も当然に求められており、復活のきっかにできるか見守る必要がありそうだ。ほかにも、車載電子部品のメーカーとしては、ローム <6963> などがある。 （ZUU online 編集部）
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