LINE証券のiDeCo

インターネットから簡単申し込み。運営管理手数料無料でコストを抑えた投資が可能

LINE証券のiDeCoは、インターネット上で申し込みが完結します。LINE証券の証券口座を保有しているなら最短5分で申し込みが完了するため、手続きの負担が少なくスムーズにiDeCoを始められる証券会社の1つだといえるでしょう。また、LINE証券のiDeCoは運営管理手数料が無料です。そのため、ランニングコストを抑えた資産運用が可能です。

LINE証券のiDeCoでは、野村證券が運営を行います。野村アセットマネジメントの商品を中心に24本のiDeCo対象商品を取り扱っており、充実したラインアップをそろえる証券会社の1つだといえます。

取扱銘柄数

取扱銘柄数はインデックスファンドを中心とした24本

LINE証券のiDeCoでは、インデックスファンドを中心に24本のファンドを用意しています。国内外の株式はもちろん、債券やREITに投資できるファンドやバランスファンドなど幅広い商品を取り扱っているため、投資経験や投資スタイルに合わせたファンド選びが可能です。また、元本確保型の確定拠出年金定期預金も1本取り扱っています。

インデックスorアクティブ

値動きを把握しやすいインデックスファンド。大きなリターンを狙えるアクティブファンド

投資信託には、日経平均株価やTOPIX、NYダウ平均株価など特定の指標に連動した運用成績を目指すインデックスファンドと、運用会社独自の銘柄選択や資産配分により特定の指標以上の投資成果を目指すアクティブファンドがあります。

インデックスファンドは連動を目指す指標と同様の値動きをするので、投資初心者でも値動きを把握しやすいといわれます。また、指標と同じ銘柄に投資を行うため、銘柄選定などで運用会社にかかる負担が比較的少なく、手数料が少ないとされます。

アクティブファンドは運用会社独自の投資成果を目指すため、インデックスファンドよりも大きなリターンを目指せる投資信託です。インデックスファンドと比較し値動きが大きく、ハイリスクハイリターンのファンドだといえるでしょう。運用会社独自の投資を行うため銘柄選定などの手間がかかる分、信託報酬は高めに設定されます。

投資初心者なら、インデックスファンドへの投資から始めるのがおすすめです。ある程度投資経験がある人は、ハイリスクハイリターンの投資先として、資産の一部をアクティブファンドで運用してみましょう。

インデックス

LINE証券では14本のインデックスファンドを取り扱い

LINE証券では、取り扱う24本のファンドのうち14本がインデックスファンドです。国内株式に投資するインデックスファンドを1本、外国株式に投資するファンドを2本、世界のREITに投資するファンドを1本、債券に投資するファンドを3本用意しています。そのほか、複数の資産に分散投資を行うバランス型のインデックスファンドを7本取り扱っています。信託報酬は、ファンドによって0.154%~0.363%です。

アクティブ

LINE証券では7本のアクティブファンドを取り扱い

LINE証券では、7本のアクティブファンドを取り扱っています。具体的には、国内と海外の株式に投資するファンドがそれぞれ2本、日本のREITに投資するファンドが1本、世界の債券に投資するファンドが2本です。信託報酬は1%を超えるものがほとんどで、最大1.782%となっており運用コストは少し高めとなっています。

元本確保型

リスクを最小限に抑えたいなら元本確保型も選択肢

LINE証券では、元本確保型の三井住友銀行確定拠出年金定期預金(1年)を取り扱っています。投資信託での資産運用に不安がある人や、資産の一部はリスクを抑えた商品で運用したいと考える人は、元本確保型の商品も活用しましょう。元本確保型の商品は、手数料はかかりません。途中解約をした場合には、中途解約利率が適用されます。

手数料

運営管理手数料無料。ランニングコストを抑えた投資ができる

LINE証券のiDeCoは、業界最低水準の手数料です。iDeCoでは、年金資産の管理、保全を行う国民年金基金連合会や信託銀行に支払う手数料と、加入の申し込みおよび運用指図を行う金融機関(運営管理機関)に支払う手数料があります。金融機関に支払う手数料は、申し込みをした金融機関によって異なるため、加入前にあらかじめしっかりと確認することが重要です。

金融機関に支払う主な手数料に、運営管理手数料があります。LINE証券では新たな掛け金の拠出の有無に関わらず、運営管理手数料が無料です。これは、楽天証券やSBI証券、松井証券、マネックス証券等と並び業界最低水準となっており、ランニングコストを抑えた運用を目指せます。

またLINE証券では、iDeCoの運用資産を他の金融機関や企業型確定拠出年金制度へ移換する際に発生する移換手数料が無料です。証券会社によっては4,400円の手数料がかかるため、LINE証券はかなり低い設定であるといえます。

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