英国の成人の多くが2036年には「ロボット社会になっている」と予測していることが分かった。

回答者2077人のうち68%が「完全なキャッシュレス社会になっている」、62%が「ドクターレス（医療のロボット化）社会になっている」と想定しているほか、14%が「ロボット台数が人口を上回る」としている。

英国で6月20日から24日まで開催のイベント「ロンドン・テクノロジー・ウィーク2016」で発表されたレポートから判明した。

医療へのテクノロジー進出に注目

この調査は同イベントの一環として英世論調査機関YouGovが、ロンドンの事業市場を促進する目的で設立された「ロンドン・アンド・パートナーズ」の会員を対象に行ったものだ。

「インターネットにアクセスできる衣服（57%）」「体内埋め込み型コミュニケーション・デバイス（37%）」といったすでに一部で利用されている、あるいは近い将来実現可能と思われる進化から、「3Dプリントによる臓器移植（53%）」「大企業のロボット役員（23%）」「主要国際空港からのスペースシップ運航（37%）」まで、様々な未来のテクノロジーの可能性とそれに対する人間側の受け止め方が浮き彫りなっている。

携帯電話やインターネットのように生活の一部として浸透すると思われるテクノロジーとしては、「ドローン宅配ピザ(50%）」「アバターデート（19%）」などが挙げられており、「人間のクローンベイビー(41%）の誕生」など実現すれば世界中で議論を巻き起こすに違いない回答も見られる。

サディク・カーン・ロンドン市長は、テクノロジーの最先端を行くロンドンをさらに発展させるうえで、新しい技術の採用に常にオープンであることの重要性を主張。

今年で3回目となる同イベントでは特に医療へのテクノロジーの進出に焦点が当てられているほか、実際にテクノロジーを取り入れたファッション・アクセサリーなども多数展示されている。

アイルランドに本拠地を置く国際コンサルティング会社アクセンチュアは、現在の世界経済でテクノロジーの貢献度が占める割合を22.5%と推測。2020年までに2兆ドルの巨大市場に成長すると見込んでいる。（ZUU online 編集部）

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