外貨MMFには、投資信託の販売手数料や解約手数料はかかりません。しかし外貨MMFを円貨決済するとき、代金は「適用為替レート×数量」で計算され、売買時の適用為替レートにはスプレッド(差)があり、この差は証券会社によって異なります。

そこで今回は、外貨MMF売買時の適用為替レートについて、仲値との差を比較します(2014年2月10日現在)。

米ドルとユーロの為替手数料

米ドル

*20銭・・・カブドットコム証券
*25銭・・・SBI証券、野村證券(10万米ドル以上100万米ドル未満)、マネックス証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(10万米ドル以上30万米ドル未満)、楽天証券
*30銭・・・SMBC日興証券(10万米ドル以上80万米ドル未満)
*50銭・・・SMBC日興証券(10万米ドル未満)、大和証券、野村證券(10万米ドル未満)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(10万米ドル未満)

ユーロ

*37銭・・・野村證券(10万ユーロ以上100万ユーロ未満)
*75銭・・・野村證券(10万ユーロ未満)
*80銭・・・SBI証券

豪ドルとNZドルの為替手数料

豪ドル

*40銭・・・野村證券(10万豪ドル以上100万豪ドル未満)
*50銭・・・SMBC日興証券(15万豪ドル以上120万豪ドル未満)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(15万豪ドル以上50万豪ドル未満)
*60銭・・・カブドットコム証券
*70銭・・・マネックス証券、楽天証券
*80銭・・・野村證券(10万豪ドル未満)
*1円・・・SMBC日興証券(15万豪ドル未満)、SBI証券、大和証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(15万豪ドル未満)

NZドル

*50銭・・・SMBC日興証券(15万NZドル以上120万NZドル未満)、野村證券(10万NZドル以上100万NZドル未満)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(15万NZドル以上50万NZドル未満)
*60銭・・・カブドットコム証券
*70銭・・・楽天証券
*1円・・・SMBC日興証券(15万NZドル未満)、SBI証券、大和証券、野村證券(10万NZドル未満)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(15万NZドル未満)

上記以外の通貨の為替手数料

カナダドル

*50銭・・・SMBC日興証券(15万カナダドル以上120万カナダドル未満)、野村證券(10万カナダドル以上100万カナダドル未満)
*60銭・・・カブドットコム証券
*80銭・・・SBI証券、大和証券、楽天証券
*1円・・・SMBC日興証券(15万カナダドル未満)、野村證券(10万カナダドル未満)

英ポンド

*50銭・・・野村證券(7万英ポンド以上70万英ポンド未満)
*1円・・・野村證券(7万英ポンド未満)

南アフリカランド

*25銭・・・カブドットコム証券
*30銭・・・楽天証券
*50銭・・・SBI証券

トルコリラ

*2円・・・カブドットコム証券、楽天証券
*2円50銭・・・SBI証券

証券会社ごとの特徴、着目ポイント

スプレッド、為替レート

このように証券会社や数量によって、スプレッドに差があります。短期で外貨MMFを売買し、値上がり益を狙うなら、特に需要になってきます。

他に外貨MMFに関連する証券会社ごとの違いとしては、為替レート、商品、サービスなどがあります。当日の注文になる時間帯や、1日のレート更新回数は証券会社ごとに異なっています。

日興証券では、外貨MMFを購入するときに、希望する為替レートを設定できる、「為替キャッチャー」という機能があります。

外貨MMF購入後の予定

外貨MMF購入後に分散投資を予定している場合、運用したい外貨建て商品があることが重要です。外貨MMFの売却代金を、外国債券や外国株など外貨建て商品の購入代金に充てることができます。たとえば一部の証券会社では、NISA口座で外国株を取引することもできます。

外国債券関連では、外国債券の売買代金や利金・償還金の受け取りなど、外貨決済のときに外貨MMFを売買するか、外貨預かり金で決済するかという点が異なっています。

外貨で出金する可能性があれば、外貨での入出金ができるかと、その手数料もチェックしておきましょう。1000~3000円ぐらいの送金手数料がかかることが多いですが、無料で送金できる証券会社や、外貨建て出金ができない証券会社もあります。

銀行について

銀行でも外貨MMFを取り扱っています。たとえばソニー銀行では、米ドル、豪ドル、NZドル、カナダドルの外貨MMFを扱っています。ソニー銀行の為替手数料(片道)は米ドルが15銭で、豪ドル、NZドル、カナダドルは45銭です。

どの証券会社で外貨MMFを購入するかを決めるとき、短期で外貨MMFを売買するのか、他の外貨建て商品を購入費用に充てたいかによっても結論が変わると思います。投資期間、取り扱い商品、サービスなども考慮して決めるのが良いでしょう。

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