ワークライフバランスの実現が叫ばれている昨今、新入社員の「働くことの意識」はどのように変化しているのだろうか。日本生産性本部の「職業のあり方研究会」と日本経済青年協議会は、2017年度の新入社員を対象とする「働くことの意識」の調査結果を発表した。この調査は初回の1969年度から49回目を数えており、他に例を見ないほどの長期にわたる継続的な調査になっている。ここでは調査結果のデータから、最近の新入社員の意識の特徴を伺い見ることにしたい。

「働く目的」では「楽しい生活をしたい」が過去最高を更新

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(写真=PIXTA)

本調査は、2017年度の新社会人研修村の参加者に調査票を配布し、有効回収できた男性1230名、女性651名、性別無回答1名の計1882名から得られた回答を集計したものだ。「働く目的」については、「楽しい生活をしたい」「経済的に豊かになる」「自分の能力を試す」「社会に役立つ」の4項目の中で、「楽しい生活をしたい」が2015年度の37.0%から2016年度には過去最高の41.7%に増え、さらに今回はこれを更新する42.6%となったことが注目される。

これは一方で「自分の能力を試す」が過去最低だった2015年度の13.4%から2016年度には12.4%となり、さらに今回も過去最低を更新する10.9%となっていることにも関連しているものと思われる。こうした結果は、「会社よりも自分を大切にする」という考え方が一般的になってきたことの象徴なのだろう。回答に占める「社会に役立つ」が、2015年度の12.5%から2016年度の9.3%、2017年度の9.2%と減少傾向を続けているのにも、同じことが言えるだろう。

デートか残業か

同様の傾向は、「デートの約束があった時、残業を命じられたら、あなたはどうしますか」という質問への回答にも、端的に表れている。「デートをやめて仕事をする」の比率が2015年度の 80.8%から2016年度には 76.9%に減少し、さらに今年度は 71.0%と減少傾向が続いているのだ。

「ことわってデートをする」との回答は、2015年度の19.0%から2016年度の22.6%、今年度の28.7%と上昇を続けている。もちろん総合的にはプライベートな生活よりも仕事を優先するという傾向が続いてはいるのだが、「デート派」の増加傾向と「残業派」の減少傾向が顕著であることに間違いはない。

重視される「ワークライフバランス」

「人並み以上に働きたいか」という設問に対しては、「人並みで十分」という回答が高い値で横ばい状態にある。2012年度には当時の厳しい就職状況を反映して、「人並み以上」が「人並みで十分」を一旦は逆転していたものの、翌2013年度からは「人並みで十分」が増加する結果となっているのだ。

また、「仕事」中心か「(私)生活」中心か、という設問に対する回答にも注目が必要だ。2012年度から増加傾向にある「(私)生活」中心という回答が、今回は「仕事」中心を 7.1 ポイントという大差で上回るなど、その差が広がっているのだ。

このほか「若いうちは進んで苦労すべきか」との設問には、「好んで苦労することはない」が過去最高を記録したり、「上司や同僚が残業していても自分の仕事が終わったら帰る」や「同僚、上司、部下と勤務時間以外はつきあいたくない」、「仕事はお金を稼ぐための手段であって面白いものではない」といった考え方が増加するなど、ワークライフバランスへの意識の向上と、職場・仕事へのコミットメントの低下が顕著に表れている。(ZUU online 編集部)

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