東京都心の気温が連日30度を超すなど、厳しい暑さが続いている。飲料や衣料品、日焼け止めといった夏用品の需要が底上げされ、各社の業績にも反映されそうだ。株価が安値圏にある銘柄には、自律反発の原動力となるかもしれない。

第一生命経済研究所の永濱利廣首席エコノミストは、7〜9月の平均気温が1度上昇すると家計消費支出を3200億円押し上げると試算。仮に今年が2010年並みの猛暑となれば、プラス効果は5000億円に上り、同時期の実質GDP(国内総生産)が0.2%上積みされるとみている。

既に個別企業の業況にも顕在化しており、セブン&アイ・ホールディングス(=7&iHD、3382)傘下のコンビニエンスストア大手セブン—イレブン・ジャパンは、6月の既存店ベースの飲料売上高が前年を上回った。ローソン(2651)なども同様で、7月も足元好調とみられる。

飲料のほか、暑さで需要が高まるアイスクリームや氷菓に関しては、専門店のB—Rサーティワンアイスクリーム(2268・JQ)のほか、明治ホールディングス(2269)や森永乳業(2264)が恩恵を受けそうだ。また、商品のラベルでフジシールインターナショナル(7864)、段ボールでレンゴー(3941)も猛暑関連銘柄に位置付けられる。

暑さ対策で栄養ドリンクも有望 大正薬HDのリポビタンD

猛暑関連銘柄
(写真=PIXTA)

日焼け止めや虫よけを販売するドラッグスストアには直接的に追い風が吹くだけではなく、夏の暑さと関係が深い花粉症対策の特需も想定される。コスモス薬品(3349)は今5月期の連結営業利益を前期比横ばいの223億円と見込んでいるが、猛暑は計画に織り込んでいないため、同0.3%増にとどまる既存店売上の前提は上ブレ期待が大きい。

14日は年初来安値の8360円まで売られた大正製薬ホールディングス(4581)は、リポビタンDなど大衆薬の縮小均衡を背景に軟調な展開が続いている。ただ、暑さ対策で栄養ドリンクの需要が上向けば、低評価の株価も見直される可能性がある。累積出来高の多い9000円どころのゾーンまでは、戻りの余地がありそうだ。(7月19日株式新聞掲載記事)

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