20代〜50代の女性を対象に実施した妊活についての意識調査で、20代〜30代の女性では10%以上が妊活を行っていることが分かった。30代〜40代の女性では実に5人に1人が不妊治療を行っていると回答している。妊娠について悩みを抱える女性が多くいることが調査では明らかとなっている。

妊活を行う30代女性は13% うち2割が不妊治療を経験

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(写真=PIXTA)

調査は不妊治療netを運営するF Treatmentが行ったもので、20代〜50代の女性を対象に行われ、1万6402人から回答を得た。

妊活を行っているかについて尋ねたところ、20代の11%、30代では13%が「行っている」と回答した。40代では5%、50代以上では2%と年齢を重ねるにつれ、その割合は減少しているものの、子どもを授かる為に妊活に励む女性が一定数いるという結果となった。

妊活を行っている女性に具体的な取り組み状況を尋ねたところ、「身体の冷えを防ぐ」という回答が最も多く集まった。20代の75%、30代では80%が回答しており、40代でも66%、50代以上でも40%が回答している。各年代で広く支持される、最も基本的な妊活であるといえる。

他にも「食生活の改善」や「生活習慣の改善」という回答も多く、20代〜30代の妊活を行う女性では半数以上が実践しているという結果となった。調査では若い世代の方が日常生活の範囲での妊活を積極的に行っていることが分かった。

一方、「病院での検診」という回答は30代で31%、40代で33%となっており、20代の28%を上回る。「不妊治療」については、20代の14%に対し、30代で20%、40代で21%が回答しており、妊活を行う30代〜40代女性の5人に1人は「不妊治療」を行っていることとなる。30代〜40代の女性は20代女性と比べ、通院を伴う妊活を行っている割合が高いことも明らかとなっている。

不妊治療の件数は増加を辿る 国や自治体の補助が後押しか?

30代〜40代の妊活を行う女性の内、5人に1人が不妊治療を行っていることが分かったが、不妊治療のハードルが下がってきたことも大きな要因であろう。

不妊治療には多くの費用がかかるというイメージを持つ人も多いはずだが、国や各自治体での補助制度も整備が進んでおり、近年ではその認知度も向上している。

厚生労働省の行う不妊治療への助成制度は2004年度に助成件数が1万7657件であったが、2013年度には14万8659件と10年間で8倍を超える増加を見せている。各自治体でも不妊治療への助成制度を独自に設ける動きは広がっている。また、2016年4月には不妊治療向けの保険が解禁され、日本生命保険等が取り扱いを始めている。

このように、制度面でのハードルが引き下げられていることが、不妊に悩む女性を支えている。日本産婦人科学会によると、体外受精等の生殖補助医療の治療件数は2014年には39万件を超え、10年で3倍を超える伸びを見せる。出世児数も4万7000人となっており、こちらも2.5倍に近い伸び率を誇る。

厚生労働省の人口動態統計によると、日本で2016年に生まれた子どもの数は97万6979人となっており、1899年の統計開始以来、初めて100万人を割り込んでいる。合計特殊出生は1.44となっており、人口維持に必要とされる2.08を大きく下回る。

ハードルが下がりつつあるとはいえ、まだまだ十分とは決して言えない。少子化に悩む日本において、不妊の悩みを抱える人たちへの支援は非常に重要となる。女性に限らず男性も含めて、妊活に対するさらなる積極的な支援に期待したい。(ZUU online編集部)

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