投資信託を購入したいと思ったら、投資信託を取り扱っている金融機関で口座を開設する必要があります。銀行、証券会社、投資信託の運用会社など、それぞれの金融機関によって取り扱っている商品が異なります。そこで、投資信託を始める時にはどこで購入したらよいのかを改めて考えてみましょう。
証券会社や銀行などの販売会社と投資信託会社の直販の違い
投資信託は証券会社や銀行などの金融機関で購入することができます。これらを販売会社というほか、窓口販売（以下、窓販）という言い方をします。一方、投資信託の運用会社自体が販売も行っている場合があり、これを直接販売（以下、直販）といいます。一部の運用会社では直販をしています。金融の自由化に伴い、銀行窓販などが解禁され、投資信託は証券会社以外の金融機関でも購入できるようになりました。
投信窓販を行っている金融機関はさまざまな運用会社の投資信託を取り扱っているため、幅広いラインナップの中から商品を選べる点が魅力です。一方、運用会社の中で直販を行っている事業者は多くありません。また、自社商品のみを取り扱っているため、商品の選択肢は限られます。しかし、直接自社で運用している投資信託を購入できるため、販売会社に支払う購入時手数料（販売手数料・申込手数料）がかからないのが一般的です。
口座開設の始め方
実際に投資信託を購入するには、金融機関に口座開設をすることになります。具体的な流れを確認しましょう。
●準備するもの
・ 印鑑（届出印）
・ 本人確認書類（運転免許証、パスポート、在留カード、健康保険証、印鑑登録証明書など）
・ マイナンバー確認書類
・ 振込先金融機関口座の本人名義の口座
●口座開設方法
口座開設をする場合は、直接店舗に出向く、郵送で申し込む、インターネットで申し込むなどの方法があります。なお、口座開設にあたっては金融機関の審査が必要です。また、各金融機関によって口座開設に要する日数は異なります。
●店舗に出向く場合
店頭では、口座開設申込書等への記入、署名・捺印を行います。この時、マイナンバー確認書類に加えて本人確認書類を提示しますが、本人確認が2種類必要になる場合もありますので、あらかじめ金融機関に確認しておくとよいでしょう。
多くの金融機関では、店頭で取引を相談するコースとインターネットで自ら取引を行うコースの2コースを用意しています。店頭で口座開設をするメリットは資産運用のアドバイスを受けられたり、さまざまな制度の疑問点を答えてもらえたりする点です。
●郵送で申し込む場合
まず口座開設申込書等を取り寄せる必要があります。電話やインターネットなどで口座開設資料一式を請求します。口座開設資料が届いたら、口座開設申込書等への記入、署名・捺印を行い、その他の必要書類とともにポストに投函し、口座開設完了を待ちます。
●インターネットを経由して申し込む場合
インターネットを経由して申し込む場合、契約締結前交付書面や総合取引約款・規定集、重要事項の確認書などの説明書をインターネット上で読み、申し込み画面で必要な情報を入力します。本人確認書類などは、金融機関の定める手続きにしたがって郵送するか、パソコンやスマートフォンでアップロードして提出します。
投資信託を始めるには、まず口座開設が必要
投資信託を購入するには、まず金融機関での口座開設が必要です。どの金融機関を選ぶ場合でも、口座開設申込書等の内容をよく理解するようにしましょう。不安な点やわからない点は金融機関の窓口やコールセンターに相談するなどして、取引を始める前によく確認するようにしましょう。（提供：マネーLife Style）
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