人は他人にどう見られているかを意識し周囲と自分を比較する。まわりと比べて自分に何かが不足していると、自分も手に入れたいと思うのが人情だ。だが、そのような行動原理が人生の幸福度を下げる場合もある。

本書はタイトルの通り、幸せとお金の関係について考察しているが、特に中間所得層が陥りがちな意図せざる出費が幸福度を下げている事実に主眼を置いている。本書は幸せになるための簡単な答えを示すわけではないが、そのためのヒントや示唆に富んでいる。

幸せとお金の経済学
著者:ロバート・H・フランク(監修:金森重樹)
出版社:フォレスト出版
発売日:2017年11月13日

中間層の生活のコストが上がっている

お金の使い方,幸福度
(画像=kram9 / Shutterstock.com)

著者のロバート・H・フランクは、ニューヨーク・タイムズ紙で10年以上にわたり経済コラムを執筆しており、『ウィナー・テイク・オール』や『成功する人は偶然を味方にする』などが日本でも翻訳されている。本書は原題の『Falling Behind:How Rising Inequality Harms the Middle Class』から分かるように、中間層に悪影響を及ぼす格差の問題に注目している。

本書のキーポイントは、格差が広がり所得分布の上位層の所得は大幅に増え、中間層の所得はあまり増えていない一方で、富裕層による支出の増加が、中間所得層が必要最小限の目標を実現するための生活コストを押し上げて、中間層の幸福度を下げているという点である。

住宅の例でいえば、最富裕層がより大きな家を建てるようになると、すぐ下の所得階層も基準を変更してより大きな家を建てるという連鎖が続いた結果、平均的な住宅の大きさが1970年には44坪だったのに対し、2007年には65坪以上になったことが象徴的だ。

これは、その間の平均賃金や平均世帯所得のわずかな伸びでは説明できない。原因は物事や人が置かれている状況や関係を指すコンテクストが大きく変化したからだという。

コンテクストと地位財獲得競争により高額な出費をしてしまう

本書では、コンテクストが影響し相対的な評価が重要だと感じる財を地位財、相対的な評価が重要ではない財を非地位財と定義している。地位財は、所得や社会的地位、教育、住宅などで非地位財は、健康や自由、レジャーなどがあげられている。

住宅が広くなったことは人々が地位財を追い求めた結果とも言える。では、なぜ地位財獲得競争に走ってしまうのかについては、人類の進化に関係がある。人が子孫を残せるかどうかは健康や人格のような絶対的な価値よりも、地位のような相対的な価値に左右されてきたため、人間は本能的に地位財を欲するようにできているのだ。

ただし、地位財獲得競争が激化すると競争により得られる利得は小さくなる。広い家に住むことで得られる相対的な満足度は小さい一方で、所得を得るための労働時間が増え、健康や余暇といった非地位財への消費をおろそかにし幸福度を下げてしまうことが起こり得るのだ。幸福度に関しては、非地位財を重視する社会の方が主観的な満足度が高い研究結果も紹介されている。

地位財は幸せに生きる上である程度必要なことは間違いなく、地位財獲得競争はとても悩ましい。地位財と非地位財がどのぐらいあれば良いかの基準は示されてはおらず、各々で考えるしかない。だが、人間の性質を知り消費行動を客観視して、幸せについて考える材料を提供する本書は有益だろう。

格差是正と公共投資は幸福度の改善にも重要

地位財獲得競争の問題を公共政策の観点で考えると、富裕層への最高税率を下げたことで税収が減り、公共投資が鈍っていることが中間層の幸福度を下げる要因になっている。高い労働所得を得るためには高等教育を受ける必要があるが、教育への投資が少ないため、多額の教育費用を家計が負担しなければならない。また、住宅価格の高騰で郊外に住む中間層は都心部への車通勤の際に、インフラ投資の不足でひどい渋滞に悩まされている。

著者は問題の解決に消費額に応じて税率を上げる累進消費税を提唱する。日本でも最高限界所得税率は1979年より40%下がっており公共投資も不足気味だ。所得税率を戻せないのであれば、累進消費税に近い、給付付き税額控除で再分配機能を高め逆進性を抑えたうえで消費税増税をするのも良いかもしれない。

このほか、社交性の高い人は幸福度が高いなど幸せにまつわる各種研究結果も面白く勉強になる。一般的な経済学では、一人当たりのGDPといった絶対的な数字で幸福度を測りがちだが、本書は相対的な影響を重視しているところも斬新だ。キャッチーなタイトルに比べて少しお堅い内容ではあるが、幸せという人生の大戦略について含蓄に富んだ一冊である。(書評ライター 池内雄一)