株式投資における銘柄選び。株式投資で利益を得るかどうかは、銘柄選びにかかっているのは言うまでもないことだが、最も危険な銘柄選びとは何か。それは、自己の「判断基準」を構築していないで銘柄を選ぶことである。というのも、自己の判断基準がないと、株価が想定していない動きをした場合などに必要な「冷静さ」に欠けてしまうからだ。
今回は、あなたの判断基準の参考になるべく、長いキャリアの中で一度も負けたことがない「不敗の投資家」として知られる機関投資家小松原周氏による銘柄の選び方を紹介する。
(本記事は、片山晃氏・小松原周の共書『勝つ投資 負けない投資』=株式会社クロスメディア・パブリッシング/インプレス、2015年5月21日刊=の中から一部を抜粋・編集しています)
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メガトレンドを探せ！
将来、大化けする会社を見つけるためには、まず世の中の大きな流れを感じることが大切です。
ここでいう「大きな流れ」とは、世の中の根底を流れている潮流、いわゆる「メガトレンド」のことです。こうした潮流を見つけ、その流れから外れていない会社かどうかをチェックします。
会社の栄枯盛衰はとても早く、世の中の大きな潮流に乗っていない会社は、市場の原理によって敗者となる恐れがあります。
メガトレンドとはどのようなものか、例として私が常日頃から感じているものをいくつか紹介します。
(1)IT革命
インターネットに代表されるIT革命です。
日々の生活や産業界に根付いている「インターネット」の世界は、CPU（演算処理）・通信・メモリーの3つの要素で構成されていますが、それぞれが技術革新によって、驚異的な進化を続けています。
新しく発売される情報端末のCPUは、同じ値段で1年前に発売されたものの倍の処理能力があります。通信速度も1秒間に送受信できるデータ量は、数年経てば桁が変わるほど増え続けています。
IT革命はこの世界に驚異的な効率化の恩恵をもたらし、私たちの生活や働き方、価値観など、様々なものを変えていく大きな潮流であることは今後数十年の間は間違いないでしょう。
ということは、IT革命の恩恵をあまり受けていない、あるいは受けようとしていない会社というのは、それだけで不利であると考えてよいと思います。
(2)金融緩和
もうひとつ、今度はやや違う切り口の大きな流れをあげておきましょう。それはリーマン・ショック後の金融についてです。
リーマン・ショックをきっかけとするバブル崩壊と、その後の危機的な経済状況を救済するために、日本銀行、FRB（アメリカ）、ECB（ユーロ圏）、BOE（イギリス）など主要国の中央銀行は、歴史上かつてない程の金融緩和策を取り、バランスシートを膨らませました。
そして、「通貨」と「他の資産」を比較すると、通貨価値に対する信用が大きく揺らいでいます。世界の人々は、何の富の裏付けもない通貨が、中央銀行から無尽蔵に発行され、経済的な危機を取り繕うようにしていることに不安を抱いています。人々の心の中にある相対的なモノサシがそのことに本能的に気づかせているのでしょう。欧米型の資本主義システムに対する不安から、金や土地などの通貨以外の資産を保有しようとする動きが世界中で起きています。
このような金融システムに対する不安は、中長期的に続く大きな潮流のひとつだと思います。どの会社も商売をする際には通貨で決済を行う以上、中央銀行の施策から完全に独立して存在することはできません。ということは、株式のみに投資するリスクは徐々に増していますし、株式の中でも銀行の借り入れに依存しているような会社や、自国のみで事業を展開しているような会社には、注意を払った方がよいと考えられます。
好奇心さえあればトレンドをつかめる
プロのファンドマネージャーは、どういう情報、ニュースソースに注目しているのかというと、実は一般に流通しているものを重視しています。外部研究機関などの援軍がいて、そこからもたらされる情報というのはもちろんあるのですが、自分自身でトレンドを見つけにいく時のニュースソースは、みなさんが日頃から接している情報源と、あまり変わりません。
私の場合、例えばゲーム業界の動向をチェックするためには「Social GameInfo」というサイトや、「CONSULGAMER」という英文のサイトなどを見ています。ゲーム業界の場合はこれ、機械業界の場合はこれといったように、各業界に特化した様々なサイトをブックマークしており、手が空いている時にチェックをして、世の中の小さなトレンドをいち早く掴むようにしています。
点々とした情報を頭の中に入れておくことで、何か関連する情報が入ってきた時、その点と点がすっとつながる瞬間があります。こうしてひとつのトレンドの流れを掴むことができてくるのです。
トレンドを掴める人、掴めない人の決定的な違いは、「好奇心」の有無にあります。それは「何でも知りたい性」、要するに知性の問題です。
長年にわたって生き残っているファンドマネージャーを見ると、好奇心の塊のようで、常にワクワク感を持って仕事をしている人が多いです。そういう人と話していると、「そんなことまで調べているのか」と、驚いてしまうようなマニアックな情報まで調べていたりします。
投資したくなる会社とは？（社長編）
私はこれまでに数え切れないほどの会社を取材し、投資判断を下してきましたが、会社を見る上で最も重要なことは何かと問われれば、間違いなく「社長の質」と答えます。
会社では、すべての意思決定を社長が行います。事業戦略も、財務戦略も、投資決定も、社員の成長やモチベーションも、すべては社長という一人の人間のセンスに依存しています。それ以外の取締役や社員は、社長の決定を管理・執行するだけの存在です。
会社は競争に勝たなくてはならない組織体であり、トップには似たような素養が必要になってきます。残念ながら、日本では職業としての社長業というものがなく、単にプロパー社員で一番出世した人や、親会社から天下ってきた人が社長になるシステムであるため、社長の能力が要求される基準に達していないことが多く見られます。このため、私は日本株に関しては社長と直接ミーティングをしない限り、その会社へ投資することは基本的にありません。
ただし、日本企業の中にも世界に誇れる優秀な社長はいらっしゃいます。
信越化学の金川社長などはその好例といえるでしょう。信越化学は塩化ビニル樹脂や半導体の基盤となるシリコンウェハーなどにおいて世界一のシェアを持つ会社ですが、金川社長でなければ、信越化学という世界に誇る日本の化学企業はなかったといっても過言ではありません。社長は腕利きの営業マンであり、未来を見据えた事業投資の天才であり、緻密な財務担当者であり、会社のビジョンを示すリーダーでもありました。
どの事業に投資をしていくかを考える時、中長期的な世の中の流れをよく分析し、その中で必ず世界の人々が必要とするものは何かという視点で、選択と集中を図ってきました。一見すると、差別化を図りにくい塩化ビニルという汎用樹脂であっても、金川社長は自社のモノづくりの効率性と研究開発力、財務体質、そして経営陣の優秀さを考慮した時、世界一になれることを確信し、後発でありながら大型の投資に踏み切り、やがて圧倒的な世界トップのシェアと収益性を持つに至ったのです。
以上のように、会社を見る時にはトップがどのような人物かを必ずチェックするようにしましょう。社長の経歴は有価証券報告書のような公式文書やネットで調べられますし、会社のホームページを参照すれば、社長メッセージや決算説明会などの動画も見られます。
調べても、何ひとつ社長の人と成りを知る手段が見つからなければ、株主の方を向いていない会社といえるので、投資をする必要はありません。これもある意味で重要な情報となります。
投資したくなる会社とは？（組織編）
前述の経営トップの仕事のうち、最も重要な仕事は強い組織をつくることにあります。ですので、社長がキチンと仕事をしているか、あるいは経営的なセンスがあるかを確認する上でも、その会社がどのような組織であるのかをチェックします。
強い組織の定義にはいろいろなものがあるでしょうが、私は「フェア」で「オープン」であることを重視しています。
組織がフェアであるとは、具体的にいえば、実力主義が貫かれているかどうかということです。人事評価や給料が年齢で決まるのではなく、公正な実力や実績の評価によって決められているかどうかをチェックします。
組織がオープンであるとは、いわゆる風通しの良さのことをいいます。セクショナリズムや役職間の差別がなく、社員の誰もが、自分の意見やアイデアを述べられるような環境が理想です。
私はワンマン経営者が頂点に君臨しているような企業には、いくら今期や来期の業績が伸びるとしても、基本的に投資はしません。一人の人間の能力には限界があるため、継続性や再現性に乏しいと感じてしまいます。それだけ組織の力というのは、重要ということです。
投資したくなる会社とは？（ビジネス編）
社長や組織のクオリティが高いかどうかというのは、投資先の会社を選ぶ上での最低限の条件です。これらをクリアしたら、その会社のビジネスの競争力を分析します。
ビジネスの競争力を分析する手法はいろいろなものがありますが、「ファイブフォース分析（「供給企業の交渉力」、「買い手の交渉力」、「競争企業間の敵対関係」という内的要因と、「新規参入業者の脅威」、「代替品の脅威」という2つの外的要因から、ビジネスの競争力を計るアプローチ。）」という手法が一般的です。
ここでは、もっと簡単に競争力があるかどうかを見る方法を説明しましょう。たとえば収益性の高さなどは、わかりやすい評価軸のひとつといえるでしょう。収益性が高いということは、それだけビジネスの競争力があるということができます。
ただし、それが維持できるかどうかとなると、注意が必要です。
現時点において、A社の営業利益率は25％と高い。しかし、その製品・サービスが、誰にでも真似できるようなものだとしたら、どうなるでしょうか。
例をあげましょう。液晶モニターになくてはならない部材に偏光板というものがあるのですが、クラレはその偏光板の中核部材であるPVAフィルムにおいて、世界シェアの8割を有していました。
しかし、当然、他のメーカーはこのビジネスの収益性の高さに目をつけており、何とかして参入しようと、水面下で研究開発を続けていました。
そしてついに、新たなブレイクスルーが起こりました。ほぼ同じタイミングで、日東電工や住友化学がコーティングPVAという、通常の透明フィルムに樹脂を塗布することで偏光性を持たせる技術の開発に成功したのです。この瞬間、クラレのPVAフィルムの価格決定権は、大きく揺らいだといってよいでしょう。
このように世界シェア8割を有する製品であっても、競争力を維持し続けることは難しいということです。
ただ、他社がどれだけ研究しても、絶対に真似ができないものがひとつだけあります。それが、前述した組織力なのです。なぜ真似できないかというと、組織とは人がつくるオンリーワンのものだからです。
組織がしっかりしていれば、たとえひとつの製品が他社に真似されたとしても、別の技術やアイデアで新しい製品・サービスを生み出し、企業の命脈を伸ばしてくれます。ひとつのプロダクトには終わりが必ずありますが、組織にはありません。これが、私が組織を見ることを重要視する理由です。
投資家の分析手法には様々なものがありますが、ビジネスの競争力が、組織そのものにあるという視点は、投資家としての私のひとつの特徴といえるかもしれません。
投資アイデアの発見
投資アイデアを見つける方法は様々なものがありますが、私のオススメはシンプルに考えることです。人はバックグラウンドも経験も、好き嫌いも、考え方も、信条も異なるので、投資アイデアも個々人によって千差万別あって良いと思います。
私も投資アイデアは常に探しています。
たとえば、ニュースを読んで人々の考え方や世相の変化を感じたり、電車に乗っている時にまわりの人が何をやっているか観察したり、挙げればきりがありません。
投資アイデアというと何だか難しそうに聞こえますが、投資とは会社に資金を投じるわけですから、私たちの生活から得られるヒントの方が、学者が述べる高尚な理論よりも価値があるケースだって考えられます。
いくつか例をあげましょう。ある日、友人と某焼き肉店へ行った時のことですが、店内の衛生面に多くの問題があることに気がつきました。私はその後もそのことが気になって、ネットで他の消費者の声などを注意深く調べ続けていましたが、日増しに「お肉が美味しくなくなった」とか「店員の接客の質が落ちた」などの声が高まっていることを知り、最終的に会社の業績が予想以上に悪化するというシナリオのもと、ショート（空売り）をしました。
案の定、会社から発表される月次の売上高は想定以上に悪化をし始め、会社計画は大幅に未達成となることが判明すると、株価は大きく下落しました。その後も経営を建て直すことはできず、最終的には市場から退出を余儀なくされました。
このような例は数多くありますが、何も特別な情報から投資アイデアを得たわけではなく、実際にいち消費者としての体験から、会社の未来の姿をイメージするに至っています。会社とは生き物ですから、決算書の数字だけを見ていても、その実像は掴めません。
株で勝つとは、そのような認識のギャップを発見することですから、身の回りで得た知見やアイデアの方が、遥かに他人から聞いた情報よりもフレッシュな状態であるといえます。ゲーム好きの友人が最近ハマっているゲームが、千金の価値のある情報かもしれませんし、スーパーの棚から早くなくなる袋麺が、まさかの大ヒットを記録するかもしれません。投資アイデアとは、いつも身近なところに転がっているものです。
「しかし、それでは身近でないものには投資できないことになる」と思われる方もいるかもしれませんが、自分自身で理解していない会社に投資する必要はありません。半導体用のフォトレジスト材を作る会社など、自分にとって、あまり馴染みがないと思うような会社には、無理に投資する必要はないのです。
より詳細に調査する
さて、そうした中で、実際に目ぼしいアイデアと候補となりそうな銘柄が浮かんだら、投資に踏み切る前にもう少し調査をしましょう。
会社のホームページで決算説明会の資料を見たり、社長の人となりも確認しましょう。財務データも分析した方がより良いのですが、身構える必要はありません。「会社四季報」などを見ると、簡単に業績の要点は確認できますし、どの会社も「決算短信」という同じフォーマットで財務諸表を公開しています。
財務諸表をごく短時間でチェックするとすれば、以下のポイントでしょう。
①「損益計算書」にある売上高、営業利益に丸をつけ、それらの伸び率や営業利益率が改善しているかどうかなどを確認する
②「貸借対照表」では資産の部の棚卸在庫、売掛金に丸をつけ、これらが売上高の伸びよりも低く抑えられているか確認する
③負債の部の短期・長期借入金、資本の部の額にも丸をつけ、ネットD/Eレシオ［（短期・長期借入金 ― 資産の部の現預金）÷ 資本の部］を確認する
ネットD/Eレシオが大きいほど、財務体質が脆弱であると考えられるので、資本の部の額よりも何倍も大きな（借入金 ― 現預金）を持っている会社は、不景気に弱く、増資などのリスクが高いと考えられます。
この数点をパッと確認するだけでも、やるとやらないでは大きな違いがあります。これらの客観的なデータから、その会社へ投資することがどれほどのリスクを持っているのかをイメージしておくと、それがたとえ成功しても失敗しても、経験値として勝てる投資家になるための階段を一段登ったことになります。
これらのアプローチはリターンを高め、取る必要のないリスクを発見するための効率の良い手法のひとつとして、勝てる投資家になるための最低限のスキルです。
伸びる会社のサイン
私はこれまで数多くの会社を取材してきましたが、経験上、伸びる会社と伸びない会社には、ある種の共通したサインがあることに気づきました。これらに該当していたら確率が高まる、という見方ができると思うので、投資をする前に以下のポイントをチェックしてみて下さい。
まず、伸びる会社のサインは、次の5つです。
(1)収益性が向上している
サービス系の会社であれば営業利益率（営業利益／売上高）、設備投資の多い製造業系の場合はEBITDAマージン（償却前営業利益／売上高）などの収益性の指標は、シンプルでありながら会社の実力が如実に現れます。また、在庫や売掛金の伸びもチェックしてみましょう。これらが売上の伸びより低く抑えられている会社は、ビジネスの競争力が高まっているサインといえます。
(2)経営者がROEの向上を意識している
伸びる会社の経営者はROE（当期純利益／株主資本）の向上という視点で会社を経営しています。なぜなら、株主の利益はROEという指標で表現されるからです。収益性が向上すると当期純利益が増加するためROEは上昇します。決算説明会の資料などで、ROEの向上を目標に掲げているかどうかをチェックしましょう。
(3)収益性の高いところへ投資している
伸びる会社は、新規事業やM&A（企業買収）へ投資をする際に、現在の会社の収益性よりも高い収益性が見込まれる事業へ投資することに注力しています。既存の事業への投資でも、それによって来年は今年よりも収益性が高くなるという前提で投資を行っています。収益性を重視した投資規律を持っているかどうかをチェックしましょう。
(4)多くの人を幸せにしている
上場企業は利益を伸ばし続けることを宿命づけられています。長期的な成長を達成できるかどうかを推し量る上で便利な指標となるのは、その会社の製品やサービスによって、世の中の人がどれだけ幸せになっているかを見ることです。伸びる会社というのは単純に、その存在意義が人々や社会から支持されています。お金は、誰かを幸せにすることを媒介した時に富を生む、という性質があります。あなたが直感的に好きになれない会社は、投資対象とする必要はありません。
(5)ガバナンスがしっかりしている
継続的に高い利益成長を遂げている会社には、社外取締役が多いという特徴があります。別の業界で実績のある人物を取締役に迎え、様々な角度から社長の仕事をチェックしてもらうというガバナンス機能が働いています。
伸びない会社のサイン
では、次は伸びない会社のサインを5つご紹介します。
(1)本業と全く関係のない事業を持っている
システムエンジニアリングの会社がファーストフードのフランチャイズを展開しているようなケースが該当します。経営者が収益性を高めることや、資本効率を良くすることを一切考えていないことがよくわかります。
(2)中期経営計画に数値目標が明記されていない
投資家に約束する将来の目標に、定量的な数値が示されていない場合があります。なんとなく利益が上がっていくということで棒グラフが伸びているが、先の方が薄くスケルトンになっていたりすることもよくあります。
(3)自社ビルを建設する
自社ビルを建てる経済合理性はまったくありません。大企業でも本社機能はワンフロアで充分に足りますし、クリエイティブ系の会社でも、コアな人財は多くても数百人で済みます。事業環境は刻一刻と変化するのですから、本社のために大金を投じても、高いリターンを上げることはできません。
(4)本社の受付嬢がやたらと美人
受付嬢が3人以上いて、しかも全員が美人であったら危ないサインです。通常の人選を行なったり、派遣会社に依頼したりした場合、偶然、3人とも美人である可能性はかなり低いはずですから、逆に3人とも美人の場合、人を公平に評価できない、風通しの悪い会社である危険性が高いことを示唆しています。
(5)社長が業界紙以外のメディアに出始める
社長が本業とは関係のないメディアに出始めるのは危ないサインです。会社の成長に意識を集中させている社長は、自分が成功者であることを世間にアピールしないものです。
小松原周（こまつばら・あまね）
大手資産運用会社にてファンドマネージャー・アナリストを務める。徹底した企業リサ ーチと業績予想をもとに投資を行うファンダメンタリストであり、長いキャリアの中で 一度も負けたことがないため「不敗の投資家」として知られる。これまでに日米通算で 5000社以上の会社へ取材した経験を持つ。様々な業種業界に精通しており、経営戦略 からコーポレートファイナンス、経済学、財務分析等の知識が豊富であることから、上 場企業の経営者の間でも氏との面談は評価が高い?。巨大ファンドを運用する現役のファ ンドマネージャーであり、株式市場への影響力が大きいため、氏名以外の個人情報は基 本的に非公開としている。
