黒鉛電極の需給ひっ迫観測強まる
カーボン株への見直し買いが進みそうだ。
東海カーボン（5301）や日本カーボン（5302）、昭和電工（4004）などのカーボン株は、昨年の中国による環境規制強化に加え、今年2月にはインド政府が黒鉛電極の輸出関税を適用する方針を示したことで、株価が急騰。黒鉛電極価格が高騰するとの見方が買い材料視された。
しかし、その後は原料であるニードルコークスの供給不足が来年にも緩和し、中国企業の増産を通して黒鉛電極の市況が軟化する可能性を一部のアナリストが指摘し、状況が一変。利益確定売りに見舞われていた。
ところが、ここにきて再び強気論が勢いを増している。みずほ証券は直近のリポートで、黒鉛電極の生産増強にはノウハウが必要であり、一定の時間がかかることから、需給ひっ迫が最短でも2020年ごろまでは続くと分析。昭電工の「買い」スタンスを強調した。
ジェフリーズ証券は、昨年の中国の鉄スクラップ消費量が前年比で64％超増加したことに注目する。環境への負荷が少ない鉄スクラップを使用した製鉄の需要が増加しているとみて、黒鉛電極不足が継続すると24日付リポートで指摘。東海カの目標株価2500円（25日終値は1347円）を継続した。
東海カは今12月期の連結営業利益を前期比3．7倍の430億円と見通しており、前期（前々期比10．2倍の115億円）に続く急成長を計画する。株価は2月に上場来高値を更新し、2000円台まで上昇。約1年半で10倍化を達成している。強気の見方が再び優勢となる中で、高値奪回へ向け巻き返す展開が見込まれる。カーボンや昭電工、SECカーボン（5304・（2））も同様の反騰を期待したい。（4月26日株式新聞掲載記事）
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