備えたいがん保険！
日本人の死因第1位の「がん」、がんと闘っていることを明かす著名人も増えている。かつては「不治の病」と恐れられてきたがんであるが、最近では医療技術が向上し、早期発見なら完全治癒することも可能になってきているのだ。
日本人の2人に1人がかかる？ ただ一部の先進医療以外は保険対象
がんは人間の体にある正常な細胞が、突然変異を起こして発生する病気だ。そのため、特定の要因を持っている人が発症するわけではなく、誰もが発症する可能性がある。発生する部位や進行具合などによっても、死亡率が異なるため「がん＝死亡率が高い病気」と一概にまとめることはできない。
「日本人の2人に1人がかかる」などといわれるが、それはあくまで高齢者を含めての数字である。
たしかに、男女とも60歳前後から発症率は増加し、高齢になるほどその率は高くなってはいる。また60歳代以降は男性が女性より顕著に高くなる傾向がある。乳がんや子宮がんなどは20代から40代の若い世代でも発症するため、若いからといって安心できるとは限らないが、50代までの罹患率は男女ともに5?6％と決して高くはない。
がんの進行具合はステージ0からⅣで表され、Ⅳが「末期」で最も重症度が高い。がんの大きさ、リンパ節への転移の有無、多臓器への転移の有無などによりステージは判断され、ステージⅠであれば肝臓がんを除き8～9割の患者は助かるといわれている。
どれくらいの治療期間を要するかも、死亡率と同様、発生する部位や進行具合、手術の難易度、抗がん剤・放射線治療が効きやすいかなどによって変わる。内視鏡などで患部を取り除く場合、日帰り手術で後は経過観察というケースもある。一方で、数年間にわたり入退院を繰り返すというケースもあるのだ。ちなみに1回あたりの入院期間は、およそ12日から20日程度のようである。
治療には、検査代、診察代、入院費、手術代、化学療法、放射線治療などの費用がかかる。
たとえば、男女ともに死亡者数の多い大腸がんの場合、手術と入院費用で100万円程度、抗がん剤治療が90万円程度、検査費用が20万円程度かかるのだ。多額の医療費がかかるがんの治療だが、一部の先進医療費を除いては、健康保険の対象になっており、本人負担は原則3割で済む。
また、治療費が高額になった場合でも、高額療養費制度があるので、所得の区分に応じて、一定の自己負担限度額に抑えられるのだ。たとえば年収が370万円から770万円の人であれば、医療費が100万円かかったとしても自己負担額は9万円程度で済むというからありがたい。
ただ、これらの直接的な費用に加え、長期にわたる治療では入院中の食事代、差額ベッド代、交通費等さまざまな雑費も発生する。最終的に医療費が戻ってきたとしても、経済的な不安はつきまとう。
長期闘病の強い味方、ガン保険 その加入率は4割弱
日本人の2人に1人がかかる病気にもかかわらず、がん保険の加入率は、民間の生命保険会社やJA、生協・全労済で取り扱っているがん保険・がん特約合せても37.3％にすぎない(生命保険文化センター「平成25年度生活保障に関する調査」より)。
最近は関心も高まり、がん保険の加入率は上がっている。がんの治療には医療費の心配だけでなく、長期入院となれば収入面の不安も出てくる。一般の生命保険に付帯された医療特約や単品の医療保険でも、入院や手術に対する給付金は支払われる。だが、がんと診断されたことによる給付はないものが多い。その点、診断だけで給付が得られるのが、がん保険の大きなメリットである。
がん保険の医療保険との大きな違いは、保証する対象が狭い分、医療保険より保険料が割安で、がんに対する保障は手厚くなっているところだ。医療保険の保障額を確認した上で、それに上乗せする形でがん保険に加入するのがベストだろう。（提供：iyomemo）
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