2017年以降の米国の株式市場では、IT関連企業が株価上昇を牽引し、米国株式に良好なパフォーマンスをもたらしてきた。フェイスブック、アマゾン、ネットフリックス、グーグル（アルファベット）の頭文字をとった「FANG銘柄」、さらにアップルを加えた「FAANG銘柄」といった造語も登場した。

この恩恵を得たいと「情報技術セクター」への投資を行ってきた投資家もいるだろう。しかし、この「情報技術セクター」から、フェイスブックやグーグルが除外されることは日本ではまだ、あまり知られていない。インデックス投資家には注意が必要だ。

2018年9月に予定されているセクター大移動の中身

2018年9月２８日の引け後に予定されている「セクター大移動」の影響は大規模なスケールになるだろう。ポートフォリオの見直しが必要になる投資家、機関投資家は相当数にのぼると考えられる。

世界産業分類（GICS）では、様々な会社を現在11の産業に分類している。その産業分類では2018年8月時点では以下、11のセクターに分かれている。

（1）エネルギー、（2）素材、（3）資本財・サービス、（4）一般消費財・サービス、（5）生活必需品、（6）ヘルスケア、（7）情報技術、（8）電気通信サービス、（9）公共事業、（10）金融、（11）不動産だ。

過去のセクターの変更では、2016年に「金融」から「不動産」が分離して新たなセクターが出来た経緯がある。そして2018年8月現在、フェイスブックやグーグルは「情報技術」セクターに分類されている。

「情報技術」分野には様々な側面がある。自動運転やAI、ロボティクス、フィンテックなど、これからの新しいビジネスの多くがこの分野に関わっている。この分野の成長性を期待する投資家もいるだろう。

投資家への影響は？　投資信託、ETF保有者は注意？

まず投資信託を保有している投資家への影響をみてみよう。投資家の中にはテーマ型投信に投資しているケースもあるだろう。例えば、「情報技術」テーマの投信に投資している場合だ。

グーグルやフェイスブックのサービスをユーザーとして使用し、身近な銘柄と感じてこれらの銘柄が組み込まれている「情報技術」投信を選んでいる場合などだ。しかし、例えばこれらの2銘柄は2018年９月からは情報技術セクターからは除外される。

現在、不透明な部分として、投資信託の運用指針が、以下のどの方針を選択するのか、フタを開けてみないとわからない場合が多いと考えられる。

１） セクターとしての「情報技術セクター」に投資する
２） グーグル、フェイスブックを含めたFANG銘柄が含まれるセクターを追いかける
３） FANG銘柄など、個別の銘柄をセレクトする

次にETFを保有している投資家への影響を確認しよう。
産業分類を指標（インデックス）としたETFでは、セクターの見直し前後で保有銘柄が変わる見込みだ。例えば「情報技術セクター」では、時価評価が大きなグーグル、フェイスブック銘柄が除外される。除外された部分は、「情報技術セクター」の下位銘柄が買われることになることになるだろう。かつてフェイスブック、グーグルをイメージして投資していた、「情報技術セクター」のETFにはこれらの銘柄が含まれないというわけだ。

様々なインデックスを作成している、インデックス・プロバイダーも世界産業分類を採用している。世界的な大手である、「S&P　グローバル　インデックス」「MSCI」は共にこの世界産業分類を使用している。余談だがMSCIは以前、モルガン・スタンレー・キャピタ・インターナショナルであったが、現在は「MSCI　Inc」を英文社名として使用している。

フェイスブックとグーグルは新セクター「コミュニケーション・サービス」へ

では、上記2社はどこのセクターに属するのか？　今回のセクターの変更や移動はかなり広範囲に行われる。従来の「電気通信サービス」セクターは名称変更を行い、「Communication Services」セクターとなり、ここに分類されることになる。（日本語での名称は「コミュニケーション・サービス」セクター）

そして、従来の「電気通信サービス」セクターでは産業全体へのインパクトは2％程度と言われているが、新セクター「コミュニケーション・サービス」では約10％のインパクトを持つ重要なセクターとなるであろう。

新「コミュニケーション・サービス」セクターに含まれる銘柄は？

新「コミュニケーション・サービス」に分類される銘柄を一部以下に記載する。日本の投資家にも馴染みのあるものが多い。

情報技術セクター（2018年8月現在、以下同）

フェイスブック、グーグル（社名はアルファベット）

一般消費財

ディズニー、コムキャスト、ネットフリックス

これ以外には、ベライゾン・コミュニケーションズ、AT&T、チャーター・コミュニケーションズ、アクティビジョン・ブリザードなどだ。

「コミュニケーション・サービス」対応のETFにはまだ投資できない？

新「コミュニケーション・サービス」を投資対象とした海外ETFは、2018年6月18日に運用を開始している。しかしながら日本の一般投資家は、日本において登録されたETF銘柄でないと投資ができない仕組みとなっている。日本で登録されるかどうかは不明ながら、心待ちにするセクター投資家もいるだろう。

※注：今回採り上げた債券や投信、為替に対して売買推奨や、今後の見通しを述べたものではない。また特定の金融機関との取引を勧めるものではない。

安東隆司（あんどう・りゅうじ）
RIA JAPANおカネ学株式会社代表取締役。元プライベート・バンカー、CFP®、海外ETF専門家、立教SS大学講師、TVコメンテーター。日米欧の銀行・証券・信託銀行に26年勤務後2015年独立。顧客の投資成功には高い手数料は弊害、証券関連手数料を受取らない内閣総理大臣登録「投資助言業」経営。著書。『個人型確定拠出年金iDeCo プロの運用教えてあげる!』等