人生100年時代と言われているが、何をするにしても体が資本になることには変わりはない。これまで病気は早期発見・早期治療と言われていたが、最近では予防に対する意識が高い。少子高齢化に伴い、労働力年齢の減少が見られる中で心身ともに健康で居続けられるように行動することが重要だ。
健康寿命と平均寿命を縮めるために予防を意識
厚生労働省によれば、2016年の「健康寿命」は男性が72.14歳、女性が74.79歳だった。これは3年前の2013年と比較して男性が0.95歳、女性が0.58歳伸びている。また、「2016年（平成28年）簡易生命表」から算出された「平均寿命」では男性が80.98歳、女性が87.14歳だ。
健康寿命と平均寿命の差は男性で約9年、女性で約12年もある。65歳を迎え年金を受給できるようになっても、そこから10年あまりで何かしらのサポートが必要になったり、医療費がかさんだりする可能性がある。老後を健やかに暮らすためには病気にならないように日々の生活を意識しようとするのは自然な流れだと言える。
地方自治体や企業の「予防」に向けた取り組み
病気の予防や社員の健康を考える取り組みは地方自治体や企業ですでに行われている。政府の「健康日本21」、厚生労働省のSmart Life Projectのみならず、健康経営に取り組む企業の増加など、さまざまだ。保険会社も健康増進を兼ねた保険商品の販売を開始している。健康状態に応じて払い込む保険料が安くなる商品も誕生し、健康であえばあるほどメリットを受けやすくなっている。
愛媛では男性の健康寿命が他都道府県比較でも最低水準で、県でも健康寿命の増長が急務だ。2010年からの「健康実現えひめ2010」の結果を受けて、2016年から第2次県民健康づくり計画「えひめ健康づくり21」がスタート。ここでは「栄養・食生活、身体活動・運動、休養、飲酒、喫煙および歯・口腔の健康に関する生活習慣の改善が重要だ」としている（えひめ健康づくり21引用）。
県は健康診断や人間ドッグ、歯科検診などの推進のほか、自転車の利用促進に加えて、2017年には大塚製薬と「健康増進の推進に関する協定」を結び、県民の健康増進・健康寿命増伸の施策を行っている。
個人単位でできる「予防」
地方自治体や企業がいくら健康増進の取り組みを行っていても、自分事として捉えて予防に備えていかなければ意味がない。病気にかかりにくい生活習慣を身につけることが重要だ。特に生活習慣病にかからないよう、禁煙促進や適度な飲酒はもちろんのこと、食生活では野菜の摂取を意識して「3食」食事を摂るよう心がけねばならない。バランスよく適量を食べることで、心身ともに健康になる。家族と会話をしながら一緒に摂ると、楽しい時間を過ごせるはずだ。
また、食後は必ず歯磨きを忘れないことだ。磨き残しがあって虫歯や歯周病になれば日々の生活に影響があるので、定期的に歯科健診にいくのがよいだろう。また、毎年冬に猛威を振るうインフルエンザの予防接種なども病気を予防するための効果的な手段といえる。
もちろん運動習慣も重要だ。日々の家事で意識して動くだけでも運動代わりになるし、通勤や通学で早歩きをするのもよいだろう。自動車通勤なら自転車通勤に変更してガソリン代を節約しながら健康を意識するのもよさそうだ。最近では、ウェアラブルデバイスで1日の歩数や総消費カロリー、睡眠時間などを計測し、自己管理に役立てる人もいるほどだ。ジムに行かなくても日々の生活に少し運動を取り入れるだけでも大分変わるはずだ。
健康予防が前提となれば保険との関わり方も変わってくる
心身ともに健康であることを意識して行動すれば、生命保険や損害保険への考え方も変わってくる。今後は「自分に必要な保障をカスタマイズして取り入れる」という考え方が定着してくるはずだ。「医療技術の進歩」「国の在宅療養推進」などにより日帰り入院や短期入院が増えている。現在の医療状況に照らし合わせて自分に必要な保障を考え、適宜保険の契約商品を見直していくことが重要だ。それにより、自分との対話が進み、予防に意識を傾けられるようになるだろう。（提供：iyomemo）
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