株取引でコストとして計算に入れておきたいのが手数料だ。同じ取引であっても手数料によって利益が変わってくるからだ。手数料はもちろん安いに越したことはないのだが、投資金額や投資手法によっても変わってくる。そこで主な証券会社の手数料を比較してみた。
ネット証券6社と大手対面証券3社の手数料を比較
約定金額(株価×単元株)は証券会社によって異なる。そこでこちらでおおまかな金額を設定し、その約定金額の手数料を以下の表にまとめた。
証券会社名 | 約定金額~10万円まで | 約定金額~20万円まで | 約定金額~30万円まで | 約定金額~50万円まで | 約定金額~100万円まで |
---|---|---|---|---|---|
SBI証券 | 90円 | 105円 | 250円 | 487円 | |
楽天証券 | 90円 | 105円 | 250円 | 487円 | |
マネックス証券 | 100円 | 180円 | 250円 | 450円 | 成行注文1,000円、指値注文1,500円(PC以外での注文は約定金額の0.10% |
松井証券 | ※1約定ごとの手数料プランはなし | ||||
カブドットコム証券 | 90円 | 180円 | 250円 | 990円 | |
GMOクリック証券 | 95円 | 105円 | 260円 | 470円 | |
野村証券(店舗) | 2,808円 | 1.4040%(30万円の場合4,212円) | 1.4040%(50万円の場合7,020円) | 0.9288%+2,679円(100万円の場合11,967円) | |
SMBC日興証券(総合コース/支店) | 1.242%(最低5,400円) | 1.242%(最低5,400円) | 1.242%(50万円の場合6,210円) | 1.242%(100万円の場合1万2,420円) | |
大和証券(支店) | 1.24200%(最低金額2.700円) | 1.24200%(30万円の場合3,726円) | 1.24200%(50万円の場合6,210円) | 1.24200%(100万円の場合1万2,420円) |
※各公式ホームページを参考に編集部にて作成 ※GMOクリック証券は税込手数料
証券会社名 | 約定金額~10万円まで | 約定金額~20万円まで | 約定金額~30万円まで | 約定金額~50万円まで | 約定金額~100万円まで |
---|---|---|---|---|---|
SBI証券 | 0円 | 191円 | 286円 | 429円 | 762円 |
楽天証券 | 0円 | 191円 | 286円 | 429円 | 858円 |
マネックス証券 | 1日何回取引しても2,500円(約定金額300万円ごと) | ||||
松井証券 | 0円 | 300円(信用口座開設後6ヵ月後の月末までは0円) | 500円 | 1,000円 | |
カブドットコム証券 | ※一日約定代金合計ごとの手数料プランはなし | ||||
GMOクリック証券 | 230円 | 300円 | 430円 | 860円 | |
野村証券 | ※一日約定代金合計ごとの手数料プランはなし | ||||
SMBC日興証券 | ※一日約定代金合計ごとの手数料プランはなし | ||||
大和証券 | ※一日約定代金合計ごとの手数料プランはなし |
※各公式ホームページを参考に編集部にて作成 ※GMOクリック証券は税込手数料
ネット証券の魅力は手数料が安いところ
手数料を比較するとネット証券が対面証券に比べるとかなり安いことがわかる。中でも最安値となったのがSBI証券と楽天証券だ。一注文約定ごとのプランと一日約定代金合計ごとのプランのどちらも手数料がほとんど変わらず最安値となった。
一日約定代金合計ごとのプランでは、100万円までの手数料は楽天証券の方が多少は高くはなっているが、手数料だけで証券会社を選ぶのであればこの2社を選べば間違いないだろう。
一日約定代金合計ごとで手数料を支払うのであれば松井証券も捨てがたい。信用取引口座を開設すれば、開設から6ヵ月間は約定代金合計30万円まで手数料が無料だからだ。
カブドットコム証券は最安値ではないものの独自の手数料割引サービスがある。たとえばNISA口座をカブドットコム証券で開設すれば最大5%の割引がある。また同社の株式や三菱ファイナンシャル・グループ株式の買付手数料は最大で50%の割引となる。
大手対面証券もオンライントレードにすれば手数料は下がる
大手対面証券はネット証券と比較すると取引手数料は高くなる。ただしこの手数料には投資のプロである営業担当者に相談するためのコストが含まれている。プロにアドバイスがもらえるメリットをどう考えるかによって手数料が高いかどうかを判断するといいだろう。
大手対面証券である野村証券、SMBC日興証券、大和証券は、取引をオンライントレードに変更すれば手数料は下がる。たとえば野村証券の場合、オンライン専用支店でPCまたはスマホなどで取引をすれば、10万円までで150円、30万円までで324円とネット証券とほぼ同レベルだ。
大手対面証券はIPOで主幹事を務めることも多く、IPOの取扱件数や引受株数はネット証券と比較するとかなり多い。IPOの場合は抽選となるが、そのチャンスが多いというのはメリットだ。
取引手数料だけでなく自分にあった証券会社を選ぶことが重要
取引手数料は必ずかかるコストであるからこそ、きちんと調べたうえで証券会社を選びたいもの。手数料に加えてツールの使いやすさや取扱銘柄などさまざまな面でも検討し、自分にあった証券会社を選んでほしい。
文・MONEY TIMES編集部/MONEY TIMES
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